O&Mの頼れる味方 タオケイの監視装置『スマートPV』の魅力

2017.05.01

PVeyePR

 FIT法改正によりO&M(発電所の管理・保守)の重要度が増すなか、注目は中国大手タオケイが製造する監視装置だ。高機能を求めつつ導入費を抑えたいユーザーは必見である。

 適切なO&Mの第一歩は発電量の正確な監視である。そのため太陽光発電所に監視装置は必須だが、ユーザーはどれを選ぶべきなのか。
 発電所の規模や構成によっても異なるため、一概には言えないが、今年に入り数10kW〜数100kW規模の発電所オーナーやO&M業者の間で話題に上がっているのが、中国タオケイの監視装置、『スマートPV』だ。同製品は、世界18ヵ国、累計2GW超の導入実績を誇り、日本でも多数の実績を積み上げてきている。
 なぜスマートPVが選ばれているのか。
 理由の1つに割安な導入費が挙げられる。同社はOSの組み上げから基盤の設計・製造まで一貫して自社で手掛け、品質を管理しつつ低価格での提供を可能にした。その結果「20年間のトータルコストを競合他社と比較した場合、3分の2程度抑えられる」(営業部の烏鵬飛部長)という。
 さらに、設置の容易さも魅力の1つだ。同製品はデータロガーとブレーカ搭載の防水ボックスを組み合わせた形で販売しているので、新たに電材の調達をする手間がかからず、設置工事も容易だ。施工会社側でパワコンの型番や台数、オーナー情報等をスマートフォンやタブレット端末で設定できるので、連系待ちの状態や転売時にも柔軟に対応できる。1台でPCS12台まで接続可能だ。国内外のほとんどのPCSに対応している。

自動レポート作成でO&Mの負担を軽減

 スマートPVは機能面も優れている。
 まず、発電量や故障情報はPCSからRS485通信で直接読み取るため、CT装置を用いた計測より詳細で正確な発電量の監視が可能である。
 また、同製品には、烏部長が「現場の要望を1つずつ取り入れ完成させました」と話すように、O&Mに役に立つ機能が盛り込まれている。なかでも特筆すべきは自動レポート作成機能だ。過去のデータを20年保存するのはもちろん、任意の期間における発電量や気象データをCSVで抽出したり、ユーザーに提出するレポートを自動で作成したりする機能が標準で備わっているため、資料作成にかかる負担を軽減できるのだ。
 ほかにも、管理者用のトップページには、複数の発電所を一括で監視したいO&M業者のために、全国の発電所の所在地を日本地図上で一覧できる。地図上のマークをクリックすれば、発電所の状況を瞬時に把握できる。各発電所の状態は、正常、故障、通信異常、一部停止、停止、データ収集エラーの6つに分けて表示する。異常発生時は、即座に故障の内容を発電所のオーナー、O&M業者それぞれにメールで通達する。
 耐久性、信頼性も高い。タオケイが創業した2010年以来、落雷以外で故障した例はほとんどないという。ただ、万一に備え、同社は10年間の製品保証も無償で付与する。落雷をはじめとした自然災害以外の原因で発生したトラブルに対し、製品の無償交換に応じるというものだ。
 スマートPVは低価格と高機能を両立させた製品だ。監視装置を探しているユーザーは一度試してはいかがだろうか。

TAOKE株式会社
東京都品川区西五反田1-17-1第二東栄ビル403
TEL 03-3490-6518
E-Mail:sales@smartpv.co.jp
http://www.smartpv.co.jp/index.html

2022.07.27

PVeye

ヤマガタデザイン、山形県内でPPA展開 教育分野に資金還元

街づくり会社のヤマガタデザイン(山形県鶴岡市、山中大介社長)は2022年7月、太陽光発電のEPC企業、FD(愛知県刈谷市、鈴木政司社長)と、冠婚葬祭業のジョインの施設に太陽光発電設備を設置した。第1号続きを読む

2022.04.08

PVeye

伊藤忠商事、米国に再エネ開発会社設立

 伊藤忠商事は2022年3月24日、米国で再生可能エネルギー発電所開発会社を設立したと発表した。再エネ発電所の開発に特化する事業会社を立ち上げ、効率的な開発と収益の拡大を狙う。主に太陽光発電所を開発し続きを読む

2022.04.07

PVeye

北海道電力、太陽光ゼロ円設置開始 新築住宅向け

 北海道電力は2022年3月1日、新築住宅の所有者が住宅用太陽光発電設備を初期の負担なく設置できるサービスを開始した。顧客とリース契約を結び、毎月定額の料金を徴収する。
 同社は、今回の続きを読む

2022.03.08

PVeye

セイコーエプソン、富士見事業所に太陽光導入 SMFLみらいとPPA

 プリンター製造のセイコーエプソン(小川恭範社長)は2022年2月15日、長野県富士見町内の事業所に太陽光発電設備を導入した。三井住友ファイナンス&リース子会社のSMFLみらいパートナーズとPPA(電続きを読む

2022.03.07

PVeye

キユーピー、FIT太陽光を実質再エネに 神戸工場にはPPA導入

 食品大手のキユーピー(長南収社長)は2022年2月20日、既設の太陽光発電設備を活用して渋谷本社と研究施設で使用する電力を実質再生可能エネルギー電力に切り替えた。神戸工場にはPPA(電力売買契約)で続きを読む

2022.03.02

PVeye

横浜環境デザイン、PPAで太陽光導入

 太陽光発電設備の販売・施工やO&M(管理・保守)を手掛ける横浜環境デザイン(横浜市、池田真樹社長)は2022年2月7日、マテックス(東京都豊島区、松本浩志社長)の横浜事業所に太陽光発電設備と蓄電設備続きを読む

2022.03.01

PVeye

エムケイジャパン、可搬型蓄電設備発売 蓄電容量2kWh

 中・イーノウの国内総代理店であるエムケイジャパン(東京都荒川区、林軍社長)は2022年2月2日、電子商取引サイトでイーノウ製の可搬型蓄電設備を発売した。従来品より価格を抑え、民生用の非常用電源として続きを読む

2022.02.28

PVeye

シン・エナジー、リコー子会社にPPAで太陽光カーポート導入

 新電力会社のシン・エナジー(兵庫県神戸市、乾正博社長)は2022年2月16日、リコー(山下良則社長)の100%子会社、リコーインダストリー(神奈川県厚木市、戸倉正社長)に太陽光パネルを搭載したカーポ続きを読む

2022.02.17

PVeye

グッドオンルーフス、アフリカに太陽光無償提供 国連開発計画と提携

 アフリカで電化事業を手掛ける一般社団法人グッドオンルーフス(東京都千代田区、草賀純男代表理事)は2022年1月21日、国連開発計画のブルキナファソ事務所(マチュー・シオヴェラ代表)と契約を結び、太陽続きを読む

2022.02.12

PVeye

西海市、日産自らと脱炭素化で協定締結

長崎県西海市は2022年1月28日、日産自動車(内田誠社長)ら9社と市内の脱炭素化に向け、連携協定を締結した。電気自動車や再生可能エネルギーを普及させ、脱炭素化を進めつつ、災害に強い町づくりを目指す。続きを読む