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シャープ『ブラックソーラー』国内生産中止の噂

2018.06.01

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 シャープが高効率太陽光パネル、『ブラックソーラー』の生産を海外に移管するという噂が流れている。真偽やいかに。(PVeye記者・平沢元嗣)

 2011年発売のブラックソーラーシリーズは、電極を裏面に配置して受光面積を拡げるバックコンタクト構造のセルを用いたシャープの旗艦モデル。現在の最上位品は、出力256W、パネル変換効率19.6%で、世界最高水準のパナソニック製パネルに匹敵する高効率な製品だ。
 それだけに、シャープは、経営不振に陥った際、太陽電池の生産を縮小・移管したものの、ブラックソーラーだけは自社工場での生産を続けた。
 しかし今年に入り、ブラックソーラーの生産まで海外に移管する噂が流れ始め、ある関係者は、「海外メーカーに価格で対抗するためだろう」という。事実、太陽光パネルの価格は下落し続け、中国メーカーの卸値はWあたり40円を下回る場合もある。国内メーカーの半値程度だ。
 昨年3月に京セラが三重工場を、今年3月にはパナソニックが滋賀工場をそれぞれ閉鎖し、パネルの組立工程を海外に集約すると発表したが、シャープも同様に国内生産に見切りをつけたのだろうか。シャープの広報部は「回答はさし控えたい」と取材を拒否。真偽は不明のままである。
 ともあれ、シャープは昨年12月、1年4ヵ月ぶりに東証1部に復帰。18年3月期には、702億円の最終黒字を果たすなど、鴻海傘下で経営改善が進んでいる。噂が事実ならば、なぜこの時期に太陽光パネルの生産を移管する必要があるのか。少なくとも同社の販売代理店には詳しく説明するべきだろう。

2019.01.30

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売電単価14円へ 500kW以上は入札に

 2019年度の売電単価がほぼ固まった。事業用太陽光発電は、10kW以上500kW未満が14円に引き下げられ、500kW以上は入札制の対象となる方向だ。(PVeye記者・楓崇志)
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2019.01.30

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スマートエネルギーWeek開幕迫る 主力電源化への新トレンドを網羅!

 再生可能エネルギー関連の大型商談展『スマートエネルギーWeek2019』が2月27日より東京ビッグサイトで開催される。出展企業数は33ヵ国1590社、来場者数は7万人にのぼる見込みだ。
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2019.01.29

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シナネン、創・蓄電設備とV2Hのセット商品発売

 エネルギー関連商社のシナネン(東京都港区、三枝木俊美社長)は2018年11月、太陽光パネル付きカーポートと蓄電設備、EV(電気自動車)の電力を家へ供給するV2H機器を組み合わせた商品を発売した。ニチ続きを読む

2019.01.22

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JPEA、新春交流会開催

 太陽光発電協会(平野敦彦代表理事、以下JPEA)は1月22日、東京都千代田区の東海大学校友会館にて、新春交流会を開催した。会員企業のほか、国会議員や関係省庁など多くの関係者が会場に詰めかけた。続きを読む

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2019.01.17

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ソーラーフロンティア、CIS系薄膜セルで23.35% 世界記録を更新

 CIS太陽電池大手のソーラーフロンティア(東京都港区、平野敦彦社長)は1月17日、カドミウムを含まないCIS系薄膜太陽電池(CdフリーCIS系薄膜太陽電池)の約1㎠のセルにおいて、CIS系薄膜太陽電続きを読む

2018.12.28

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未稼働対策新ルールが決定 原案より大幅緩和

 12月5日、経産省は未稼働対策新ルールの概要を発表した。2MW以上の着工済み案件には新ルールを適用せず、対象の2MW以上の案件も、系統連系工事着工申込み期限を2019年8月末に延ばすなど、原案より大続きを読む

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2018.12.04

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中セラフィム、ベトナムに80MWパネル供給へ

 中国太陽電池製造セラフィム・ソーラー(江蘇州常州市、李綱総経理)は11月13日、マレーシアのEPC(設計・調達・建設)企業、ERSエナジーと太陽光パネルの供給契約を締結したと発表した。ERSらがベト続きを読む

2018.12.03

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自然電力ら、長野で新電力事業開始

 再生可能エネルギー開発の自然電力(福岡市、磯野謙代表)は11月27日、長野県小布施町に設立した新電力会社が事業を開始したと発表した。町内に設置した190kW規模の小水力発電所の電力を販売する計画。エ続きを読む

2018.11.30

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藤崎電機グループ元顧問が贈賄 徳島地検が起訴

 太陽光発電所を開発する藤崎電機グループの元顧問が贈賄罪で起訴された。メガソーラー建設地の農地転用で便宜を図ってもらうため、農業委員に100万円渡したとされる。同社は関与を否定しているが…。(PVey続きを読む

2018.11.30

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太陽光にアセス義務化も対象は限定的か

 環境省は、大規模な太陽光発電所の開発に環境影響評価を義務化する方向で検討している。周辺住民と事業者の摩擦を減らす狙いだが、対象の事業は限られそうだ。(PVeye記者・飯渕一樹)
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