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スマートエネルギーWeek開幕迫る 主力電源化への新トレンドを網羅!

2019.01.30

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 再生可能エネルギー関連の大型商談展『スマートエネルギーWeek2019』が2月27日より東京ビッグサイトで開催される。出展企業数は33ヵ国1590社、来場者数は7万人にのぼる見込みだ。

 スマートエネルギーWeekは、『太陽電池展』や『風力発電展』など複数の展示会で構成されており、東京開催の今回は展示面積が東京ドーム6個分と、同種の催しでは国内最大規模だ。今回からは新たに『資源リサイクルEXPO』が加わり、太陽光パネルや蓄電設備の再利用に関する展示が拡充される。
 FIT売電単価が年々下がり、来年度からは入札対象範囲が500kW以上へ拡大されるなか、発電設備の高効率化は業界の至上命題と言える。太陽光パネルメーカーは昨年に引き続き高効率化を進めている。
 たとえば、トリナ・ソーラー・ジャパンは、多結晶ハーフセル型太陽光パネルの性能を向上。5本バスバーからマルチバスバーへと切り替え、出力を400Wに高めた製品を出展する。
 カナディアン・ソーラー・ジャパンも、変換効率19.89%で出力410Wの単結晶シリコン型太陽光パネルや、同18.33%、出力405の多結晶シリコン型など高効率品を展示する。
 一方、FIT売電期間の終了する住宅用太陽光発電設備が現れる19年問題を受けて、自家消費を見据えた提案を強める企業が多い。
 村田製作所、河村電器産業といった蓄電設備メーカー各社は、『スマートグリッドEXPO』に出展ブースを設け、自家消費に関連したシステム提案を行う。パナソニックも同展で、電池や太陽光発電設備、IoT(もののインターネット)などの技術を組み合わせた住宅向けソリューションを紹介するという。
 新たな資源リサイクルEXPOでは、PVテクノサイクルが、ホットナイフ分離技術による廃棄太陽光パネルの再生利用技術を紹介する。ほかにも、太陽光パネルの再資源化に関わる装置を開発する綿谷製作所や、鉛蓄電池再利用のイグアス、廃棄基板からの希少金属回収を行う日本再生資源開発などが出展を予定している。
 展示会を主催するリードエグジビションジャパンの飯田真人次長は、「本展は太陽光発電に限らず、創エネ・省エネ・蓄エネ技術を一度に比較検討できる絶好の場だ」と自信を見せる。再エネ市場の動向を俯瞰し、新たな商機を見出すには、またとない機会と言えそうだ。
 会期中には、随時セミナーが開催され、講演者は全体で計220名にのぼる。太陽電池展では、経済産業省資源エネルギー庁新エネルギー課の山崎琢矢課長と、大和ハウス工業の濱隆取締役常務執行役員が、28日に基調講演を行う。
 飯田次長は開催に向け、「東京ビッグサイトをほぼ全館使用する規模での開催となる。じっくり展示を見る時間を取ってお越しいただきたい」と語った。

2019.08.22

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検査技術協会、宮城でメンテ研修開催へ 県内の施工会社対象

 日本太陽光発電検査技術協会(京都市)は9月20日、宮城県で太陽光発電設備の保守点検に関する研修を開催する。対象は宮城県に事業所を構える企業の社員。座学と実地研修をそれぞれ行い、実践に即した技術の普及続きを読む

2019.07.30

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〝卒FIT〞余剰買取り 大手電力のプラン出揃う

 大手電力10社による〝卒FIT〟余剰電力の買取りプランが出揃った。「預かり」など想定外のサービスもあり、蓄電池関連会社との競争が激化しそうだ。(PVeye記者・岡田浩一)

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2019.07.30

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ESI土肥社長が語る ドイツに見た日本の将来

 いま欧州の太陽光発電市場は、総じて伸びています。なかでもドイツ市場が最も大きく、2017年に1.76GWだった単年度導入量は、18年に2.96GWへ拡大し、恐らく19年はさらに上昇するものと思われま続きを読む

2019.06.30

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福岡・飯塚で泥沼化するメガソーラー反対運動

 福岡県飯塚市で、太陽光発電所の建設に住民が反対している。計画が持ち上がって4年が経過したが溝は埋まらない。なぜ折り合いがつかないのか。(PVeye記者・平沢元嗣)

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2019.06.29

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岡山県美作市が太陽光パネル税導入へ 二重課税との指摘も

 美作市が太陽光パネル税の導入を検討している。稼働済み太陽光発電所も対象とし、パネル1kWにつき年間で約300円を徴収する方針だ。だが、二重課税との指摘もある。
(本誌・岡田浩一)続きを読む

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2019.05.30

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経産省、出力抑制対象拡大へ500kW未満の旧ルール事業者への適用を検討

 経済産業省は4月26日、系統ワーキンググループを開催し、出力抑制の対象を拡大する方向性を明らかにした。今春に入り出力抑制回数が急増していることなどを受けた対応だ。(PVeye記者・楓崇志)
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2019.04.30

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アンフィニ、パネル生産苦戦 工員40人超リストラ検討

 大阪の太陽光パネルメーカー、アンフィニが太陽光パネルの生産で苦戦している。40人超の人員整理を進め、再建を図る考えだが、前途は多難だ。(PVeye記者・川副暁優、平沢元嗣)

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2019.04.30

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住宅用蓄電池、補助金要件が緩和 グリーンモード手動切替も対象

 住宅用蓄電設備の新しい補助金の公募要領が発表された。想定よりも要件が緩和されており、蓄電設備販売の追い風になりそうだ。(PVeye記者・岡田浩一)

 補助金を執行するS続きを読む

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2019.04.01

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福島の太陽光販売店が脱税 経営陣ら4人起訴

 太陽光販売店社長の酒井勝行氏と社員ら4人が脱税の容疑で2月中旬に起訴された。架空の外注費を計上し、2.3億円の所得を隠蔽した疑い。(本誌・平沢元嗣)

 福島地検は、福島続きを読む

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2019.04.01

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日出電機、農地法違反疑いで売電収入を全額返還へ

 大分県の太陽光販売・施工会社、日出電機が、認定申請時の住所と異なる土地で太陽光発電所を稼働させていた問題で、同社は設備を撤去し、売電収入を返還する意向を示している。(本誌・平沢元嗣)
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