アイフォーコム、現場作業者見守りサービス提供開始
熱中症対策にIoT活用
太陽光関連分野でもIoT（モノのインターネット）技術を活用した新サービスが登場している。ITソフト開発のアイフォーコム（神奈川県相模原市、加川広志社長）は、IoT端末を利用した現場作業者見守りサービスを中電工（広島市、小畑博文社長）と共同開発、今夏より提供を開始した。現場作業者の熱中症対策を主な目的とした新サービスであり、労働環境の改善が叫ばれるなかで注目が集まりそうだ。
同社がこのほど提供を始めた新サービスは、現場作業者が身に付けたセンサから取得したデータをもとに現場の状況を把握できるというもの。現場作業者に取り付けるセンサからは周辺温度・湿度に加えて、傾きや動き、振動、衝撃を検知する加速度データも取得する。
現場作業者周辺の温度・湿度と現場近辺の気象データから算出した暑さ指数（湿球黒球温度、＝WBGT）をもとに熱中症危険度がアプリ画面に表示されるほか、加速度データから急な転倒発生などを現場監督や安全管理者が把握することも可能だ。現場作業者、現場監督、安全管理者のそれぞれが現場の状況を確認できるサービスなのだ。
太陽光発電所は日照条件の良い場所が好まれ、日陰が少ないことも珍しくない。同社のサービスは熱中症などの労働災害に対する注意喚起や発生時の迅速な対応に役立つのだ。アイフォーコム東京の広川正和執行役員は、「現場での熱中症対策に苦慮しているとの話があり、開発した。太陽光発電所の建設現場に最適化したサービスであり、点検時などにも活用できると思う」と話す。
また、同サービスは熱中症対策だけでなく、アプリを入れた現場作業者用のスマートフォンのGPS機能を活用することで現場作業者の位置情報の把握にも使えるという。広川執行役員は、「現場作業者がどのような動きをしているか確認することも可能で、立入禁止エリアや危険箇所などの設定もできる」と語る。
同サービスの費用は、作業者用スマホとセンサ、専用アプリ、通信費をセットで1ユーザーあたり月額4980円（税別）。10ユーザーを標準パックとしている。オプションとして、スマホの通話機能追加や現場監督用アプリ、現場作業者用の脈拍センサなどを用意しているほか、地図上に設計図面を貼り付けるといったカスタマイズにも対応。販売パートナーの募集も始めている。