予測③［世界動向］
「太陽光発電マーケット、ネクストステージへ 突入補助制度から脱却へ」
自然エネルギー財団 トーマス・コーベリエル 代表理事 理事長
2014年以降、日本のエネルギー業界は大変革期に突入していくだろう。今、FIT（再生可能エネルギーの全量買取り制度）のもと太陽光発電を中心に再エネ（再生可能エネルギー）が普及しつつあるが、その一方で13年11月には電力システム改革関連法案が国会を通過。電力小売市場の全面自由化、そして発送電分離へと改革が進む方向だ。
だが、世界に目を転じれば、そんな日本もまだエネルギー後進国。ドイツをはじめ欧州諸国には発送電分離を実現し、電力小売市場が開かれた国が存在する。
そこでスウェーデンのエネルギー庁長官を経て、現在自然エネルギー財団の理事長を務めるトーマス・コーベリエル氏に、欧州の再エネ事情と日本が進むべき方向性について話を聞いた。
2013年の世界の太陽光発電マーケットは、まさに劇的な変化の過程にあると思います。つまり、補助制度の重要性が低下してきているのです。政策よりも、ニーズが需要を促し、そしてコスト削減がマーケット拡大のためのより大きなファクター、原動力となる時代に突入したのではないでしょうか。
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