わずか2年で設備認定量が40GW超え。世界最大の認定を手にしたPVプレイヤーたちは、倍々ゲームで売上規模を拡大させている。

　だが、彼らの頭の片隅から〝プレミア最終年〟という言葉が離れない。ブームが収束した次の時代をどう生き抜くのか。いまある分厚い資本を元手に業態変化を追求しなければ、成長はない。2014年版倒産危険度ランキングを軸に、最強のPVプレイヤーを探る。

業態変化で太陽光バブルを乗り越えろ

　日本版FITが生んだ太陽光バブルに踊り、PV事業はいまやドル箱だ。だが、プレミアなきあとの15年以降には、ブームの収束、需要の減退が待ち構えている。時代や環境に合わせて柔軟に変貌を遂げ、最後まで生き残るのは誰なのか。

「メガソーラー開発を継続しつつ、不動産事業に力を注ぐ」

芝浦グループホールディングス 新地哲己 会長

太陽光で全方位展開、さらにスマートシティ時代へ

日本コムシス、日エコを子会社化

本業回帰か太陽光か？岐路に立つ電工系EPC

　日本版FIT（全量買取り制度）が始まって間もなく丸2年。決算書のなかで〝太陽光発電〟の文字を見かける機会も増えた。太陽光のEPC（設計・調達・建設）を手掛ける電気工事会社や総合設備工事会社なども工事受注を獲得、太陽光関連事業が業績拡大に貢献している。だが当初から「ブームは3年だけ」と言い切るEPCもいた。どの方向に歩を進めるのか。

「ものづくりは変わらない。変革すべきは物販とマーケット」

ソーラーフロンティア 玉井裕人 代表取締役社長

　CIS太陽電池をもっと強く――。ソーラーフロンティアが生き残りをかけた第4の拠点、東北が来春にも立ち上がる。その先に拡がるのが海外拠点の構築だ。世界大手への飛躍を目指す玉井流経営とは。

「いまある資産を5年で倍増させる」

ユーラスエナジーホールディングス 清水正己 代表取締役社長

　風力×太陽光、2つの発電所開発でグローバル展開するユーラス。「電力自由化によって、我々が小売り事業の当事者になる選択肢はない」と清水正己社長は語る。5年、10年先を見据えて描く成長戦略とは。

太陽光を起爆剤に 100億円企業目指す日創プロニティ

累計500MW受注、M&Aも視野

　日本版FIT（全量買取り制度）の開始は太陽光の一大ブームを巻き起こした。業績を拡大させた上場企業も数多く、金属加工の日創プロニティ（福岡市南区、石田利幸社長）もその1社である。太陽光架台メーカーとして、今年5月には累計受注量が500MWを超える見通しだ。この数年20億円弱で推移してきた売上規模も3倍以上の60億円超に成長した。だが、ブームはいずれ終わるもの。同社が描く未来図とは。

　〝創造的破壊〟で進化するウエスト

年商1000億円も射程圏

　創造的破壊――。企業の成長にはイノベーションが欠かせないと説く経済学者ヨーゼフ・シュンペーター氏の論である。太陽光EPC（設計、調達、建設）大手、ウエストホールディングス（広島市西区、吉川隆会長兼CEO）の成長モデルを説明するには、この言葉がぴったりだ。

2014年版倒産危険度ランキング

 6

【保険】

不確実なリスクをコントロールする方法とは

特集2

太陽光発電の将来像

ドイツの挑戦

　ドイツ生まれの夢見る少年〝フォトボルタイク〟は、齢14にして不本意な電力市場という戦地に赴かなければならなくなった。心地よかった故郷FITを離れるのは不安だ。必死に抗ったが、ついに腹を括った。大義は、持続可能なエネルギー社会の創造。そのためには電力会社という老獪な強敵に戦いを挑まなければならない。日本の盟友〝太陽光発電〟や米国の〝ソーラーパワー〟、中国の〝太陽能〟もやがてここに参戦する。フォトボルタイクの先陣を切る挑戦が始まった。

【マーケット】

太陽光プレイヤーに商機はあるか？

再エネ電力商品化の現実

　ドイツ政府は今年4月、EEG（再生可能エネルギー促進法）の改正案を公表し、脱FIT（固定価格買取り制度）を宣言した。FITによる買取りを段階的に廃止し、再エネ電力の市場取引を促していく狙いだ。果たして太陽光発電プレイヤーは電力市場で商機を見出せるのだろか。

再エネ電力は、電力市場で競争する時代に来た

EEX（欧州エネルギー取引市場） シニアエキスパート ロベルト・ゲルスドルフ 氏

太陽光電力の商用売電で高度化するO&M

グリーンテック 経営責任者 インゴ・レーマン 氏

【トレンド】

伸びる自家消費マーケット　高まる〝長期信頼性〟ニーズ　

　ドイツでは2013年から自家消費市場が拡大している。高い電気代を払うよりも太陽光発電システムを設置して自家消費した方が経済的だからだ。FIT（固定価格買取り制度）を活用した売電も、買取り価格がここまで下がればメリットはほとんどない。ユーザーの利用形態は〝全量売電〟から〝全量消費〟へシフトしており、製品の選択基準が変化している。

【リサイクル】

800万ｔの廃棄モジュール

その回収と再利用の実態

　太陽光発電の導入が進めば進むほど、太陽電池モジュールのゴミは増える。日本でもモジュール回収システムの開発が進められているが、先行しているのはやはり欧州だ。モジュールの回収・再利用の実態をレポートする。

【オピニオン】

核廃棄物と大気汚染がない世界へ

2020年までに再エネ発電比率100％は実現可能

ユーイグループ　マティアス・ヴィレンバッハー　CEO

　南西ドイツ・プファルツ山地の農家に育った青年は、ある日新聞で風車の記事を読み、再生可能エネルギー発電の魅力に取りつかれた。あれから17年。彼はいま1800人の社員を抱える年商1400億円企業の経営トップとなった。再エネディベロッパー世界大手、ユーイ（juwi）の共同代表のひとり、マティアス・ヴィレンバッハー氏だ。氏が再エネ発電比率100％へのマスタープランを打ち出した。

　30～31

岐路に立つ巨人 インリー・グリーンエナジー

モジュール製造一筋から脱却　下流ビジネスに参入

　世界最大のモジュールメーカーとなったインリー。今や世界中のパネルの1割がインリー製だが、財務状況は必ずしも芳しくない。増益シナリオが限界に見えたなか、インリーが打ち出した成長戦略が、提携をテコに発電所建設など多角化だった。生産能力3.5GWの巨人が描く将来像とは。

「世界のインリー」へ導いた経営魂とは

インリー・グリーンエナジー 苗連生 CEO

　9

リクシル

太陽光売上70％増120億円

システム販売倍増40MW　架台100MW

　建材・住設大手のリクシルが太陽光事業の業績を大幅に伸ばしている。2013年度の太陽光システムの販売量は前期比倍増の約40MWと好調だったうえ、自社製アルミ架台の販売も100MWの大台を超えた。13年度の太陽光部門の売上高は前期比70％増の120億円で推移している。

 44、48

IDEC、小型パワコン新製品発売

多数台連系対応　産業用へ拡販

　制御機器メーカーのIDECが太陽光事業で展開を強めている。住宅用PCS（パワーコンディショナ）の品揃えを拡充したほか、メガソーラーのEPC（設計・調達・建設）でも実績を上げており、参入3年目となる今期は売上高30億円を目指す。

福島復興の試金石

産総研、再エネ新研究所開設

　再生可能エネルギーを福島から――。政府は震災後、原子力災害からの復興計画として、福島県内に最先端の再エネ研究拠点をつくり、福島を再エネの先駆けの地とする方針を掲げた。あれから3年弱が経過した今年4月。独立行政法人・産業技術総合研究所が『福島再生可能エネルギー研究所』を開設した。同研究所の役割とは。

　50～58

大林組、EPC累計80MW

カナディアン・ソーラー・ジャパン、日本向け出荷6倍増の500MW

バイテックグローバルソーラー、栃木・大田原でモジュール工場稼働

キングダムソーラージャパン、13年モジュール出荷7倍14MW

新世紀PV会、総会開催

長州産業、住宅用モジュール20年保証開始

大阪府、世界初、海水面太陽光発電実験

サンアースソーラー、年産2GW新工場今夏稼働

グリムスソーラー、売上微増31億円

東京産業、プロジェクト仲介60MW超

イーステージ、今6月期売上12％増

タイゴエナジー、パネルモニタリングで不具合発見、国内で実例

三井化学、モジュール技術コンサル開始

オムロン、PCS生産能力倍増へ

東テク、太陽光部門50％増30億円

北恵、住宅用システム販売倍増

パスポート、太陽光発電でまちづくり

60

1）パナソニックエコソリューションズ社…住宅用モジュール、パワコン新商品
2）ジャパン・ソーラー・パワー…ソーラー街路灯

　61～68

世界市況データ（ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールのスポット価格）　／　2013年シリコンインゴット・ウエハ生産能力ランキング　／　地方自治体による2014年度住宅用太陽光発電（10kW未満）に対する主な補助事業〈その１（北海道～東京都）〉