【特集1】

分水嶺迎えた海外モジュールメーカー

住宅用太陽光でプラットフォーム構築を

 

　海外モジュール大手の売上が再び上昇曲線を描き出した。2014年はその多くが黒字化を果たし、日本マーケットがその一翼を担った。だが、ルールは変わり、買取り価格の優遇期間も終わる。この3年で積み上げた設備認定という潤沢な貯えはまだあるが、やがては尽きていく。この分水嶺をどう進むのか。

 

 

 

「モジュール事業の新機軸。

Yield Coを取り込んでいく」

カナディアン・ソーラー

ショーン・クゥ　CEO

 

　通期売上が80％増の約30億ドル、最終利益は約2.4億ドルを計上したカナディアン・ソーラー。好決算に甘んじることなく、15年は4.1GWの出荷を目指す。ショーン・クゥCEOの新戦略とは。

 

 

 

 

新生ハンファQセルズ始動

モジュール出荷3.4GWへ

主戦場は日米マーケット

　

　品質とコストを追求して世界トップを狙う。韓国最大手のハンファが、傘下の太陽電池メーカー、独・ハンファＱセルズと中・ハンファソーラーワンを統合し、新生ハンファＱセルズを始動させた。

 

 

 

 

「15年にもうワンジャンプ、

常にリーディングカンパニーを目指す」

トリナ・ソーラー

朱治国　取締役兼COO

 

　2014年最も躍進した太陽電池メーカーといえば、中・トリナ・ソーラーだろう。3.66GWの太陽電池出荷量は世界ナンバーワンだ。モジュールビジネスユニット社長の朱治国取締役兼COOに話を聞いた。

 

 

 

 

 

 

 

海外BOSプレーヤーが挑む2015

虎視眈々とチャンスうかがう実力者たち

 

　FITの導入から3年弱、海外企業が雲合霧集の如く日本の太陽光市場に参入したが、2015年以降、買取り価格の優遇期間が終わり、無補償の出力制御の範囲が拡大する。日本市場の魅力は薄れつつあるが、それでも海外BOSプレーヤーは日本をビジネスフィールドと捉える。彼らの狙いとは。

 

 

 

 

【特集2】

青天井の抑制も怖くない！？

出力制御シミュレーションでCFを描けるか

 

新たに始まった出力抑制ルール。特に青天井の抑制は、事業収益への影響が読みにくく、戸惑いの声を上げるプレーヤーもいる。事業化への道筋を描くには、具体的な出力制御の可能性を踏まえたCF（キャッシュフロー）が欠かせない。その検討材料となり得る数値がようやく出始めた。

 

 

　金属屋根に太陽光パネルを固定する取付金具の製販で国内トップを走るサカタ製作所。昨年、野立て用架台を販売し、今年5月からスレート屋根用の新製品を発売する。業績を伸ばす坂田匠社長の事業観に迫った。

 

 

 

LIXIL、ZEH実現へ品揃え拡充

屋根一体型太陽光、クラウド型HEMS発売

 

建材・住設大手のリクシルがZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）を見据えた取組みを加速させている。昨年10月に屋根一体型太陽光システムをモデルチェンジしたほか、今年5月にはクラウド型HEMS（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）を発売する。

 

 

ウエストHD、ドイツの事業モデルを導入

新会社設立

企業と自治体でエネルギーの地産地消へ

 

街の新しい電力会社が地域の公的サービスを提供するようになれば、電力契約の切り替えが進むかもしれない。近隣の再生可能エネルギー発電所の電力が取引されるようになれば、エネルギーの地産地消が実現する。構想を掲げて事業化に踏み切ったのは、ウエストホールディングスだ。3月に子会社「シュタットベルケジャパン」を設立し、約50の地方自治体に提案する。

 

 

南相馬ソーラー・アグリパーク／原町太陽光発電所［福島県］

 

 

復興のシンボル

 

 

 

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TSEC、14年545MWセル出荷

モジュール販売強化へ

 

台湾・太陽電池セルメーカーのTSECは、2014年のセル出荷量が前年比約43％増の545MWとなった。そのうち、日本市場向けが約4割を占めたという。14年第3四半期（7～9月）からは、自社製セルを使ったモジュール生産を本格化、日本でも供給実績を伸ばしている。今年3月には日本事務所を開設、高品質を武器に、更なる拡販を目指す。

 

 

1）住友電工…スタンドアロン型リチウムイオン蓄電池を今春発売

 

2）東洋計器…ストリング監視システム受注開始

 

 

世界市況データ（ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールスポット価格）　／　2014年モジュールランキングTOP15／　セル・モジュール生産能力ランキングTop50