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PVeye 2016年2月号

特集「いま押えておきたい! 2016年トレンド9選」

FITが始まって3年半。
短いながらも、様々なビジネスモデルが登場し、
トレンドが生まれた。
あっという間に消えたものもあれば、
恒久的に残り続けるものもある。
さあ、今年のトレンドを追いかけよう。

いま押えておきたい!

2016年トレンド9選

 2012年7月。
FITの開始は一大ブームの始まりだった。
メガソーラーやアンダー50の野立て発電所を
中心に全国各地で新規開発が進むなか、
生まれたトレンドが〝10kW超住宅〟、
あるいは〝分割型発電所〟だった。
だが、いまはいずれもトレンドとは言えない。
一方で、恒久的に残りそうなトレンドもある。
では、今年のトレンドは何だろうか。
2016年トレンド9選を紹介していこう。

 

 

今年の流行!?

PLCストリング監視

 

 

売電単価は24円!? 

それでも続く

売電モデル

年々下がる買取り単価と、FITルールの改正。
早くもPV市場から撤退する
企業が出てきたが、事業化に向け、
コストダウンに挑むものもいる。
彼らは知恵を絞り、発電量を最大化する
パッケージシステムを開発した。
2016年の売電モデルはどう変わるのか。

 

❶【コストダウン】

EPCの飽くなき挑戦

 

❷【最適積載パック】

積載の妙で発電最大化 

36円並みの売電収入も!?

 

❸動き出した【系統入札

電源接続案件募集プロセスを

知っていますか?

〝電源接続案件募集プロセス〟という言葉を
ご存知だろうか。
実は、系統問題で止まってしまった太陽光発電事業を再び動かすことのできる手続きなのだ。
果たしてどのようなプロセスなのか。

 

❹【正しい設計・施工】

長期安定発電へ 

求められる建設基準

「設計・施工に関係する指針を明確にし、
太陽光の安心と安全を確保する」。
15年5月、JPEA(太陽光発電協会)は
目的を掲げ、
施工のチェックリストを発表した。
太陽光の長期安定発電を担保するためには、
最低限守っておきたい項目である。
正しい設計・施工は、
恒久的なトレンドにしなければならない。

 

密着ポート

O&Mスタッフのとある1

 

❺【ドローン】

正しく使えば百人力 

O&Mの必須アイテム!?

太陽光発電所のO&M(管理・保守)の重要性が叫ばれて久しいが、大型メガソーラーになれば敷地は広大。
すべての点検を人海戦術で行うのは効率的とは言い難い。
そこで最近は無人航空機ドローンを活用する
場面が増えてきた。
安全面の課題はあるが、
16年のトレンドになるかもしれない。

 

ケーブル盗難対策に新製品

近計システム、

後付け容易な装置開発

 

❻【全量消費

マーケットを切り拓く!? 

長崎発の自家消費システム


発電した電力をその場ですべて消費する。
全量消費は、分散型電源の優位性を発揮した
エネルギーの〝地産地消〟であり、これこそ
太陽光発電のあるべき姿といえよう。
先行事例が長崎にある。
異なる2つのモデルに迫った。

 

❼【ZEH

おさらい!ゼッチ入門

住宅用太陽光の展望を占ううえで、
外すことができない
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)。
住環境計画研究所の鶴崎敬大研究所長と
中村美紀子主席研究員に
ZEHの最新トレンドを解説してもらった。

 

❽【バーチャルパワープラント

無限の可能性を秘める!?VPP

 複数の分散型発電所をまとめて一つと見なし、制御していくVPP。
太陽光発電との連携が期待される概念だ。
いったいどんなものなのか。その可能性は。

 

❾市場形成なるか【中古パネル

ネクストエナジーが先行する

リユースビジネス

大量に導入された太陽光パネルも
いつか撤去される。
取り外されたパネルはどうなるのか。
リサイクル(再資源化)もいいが、
なるべくリユース(再使用)
したいところ。
必ず増える中古パネル。
市場は形成されるのか。

 

太陽光と水素のコラボ進む!?

ホンダ、CO₂フリーの

小型水素ステーション設置

      太陽光発電は政治情勢によって揺れ動く―――。

             

 

          

 

 

 

 

     

 

 

         

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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営農用太陽光 

3年目の現実

農地に太陽光パネルを設置して営農と売電を両立する営農用太陽光発電(ソーラーシェアリング)。

スタートから3年が経過したが、参入件数はいまだ1000件にも達していない模様だ。

なぜ普及が加速しないのか。3年目の現実に迫った。

 

8割収量を確保できれば、

農転は認める

農林水産省 食料産業局 

土橋信昭 再生可能エネルギーグループ長

 

参入障壁改善も、

なお残る3つの課題

ソーラーシェアリング協会 酒本道雄 理事

 

 

    

 

    

         

進化を遂げた水素蓄電

太陽光エネルギーを水素に 24%超で変換

太陽光発電はエネルギーの貯蔵技術で開花する。それだけにいま蓄電池が注目されているが、もうひとつ、水素がある。

東京大学の杉山正和准教授らは昨年9月、太陽光エネルギーの24・4%を水素に貯蔵することに成功した。技術革新はどこまで進展しているのか。

 

新制CSJ始動!

16年から自家消費に力点

カナディアン・ソーラー・ジャパン

山本豊社長

 

日本市場で太陽光パネルの販路を開拓してきたCSJ(カナディアン・ソーラー・ジャパン)。

早くも住宅での自家消費利用を見据え、戦略を講じている。

12月1日付で新社長に就任した山本豊氏の描く青写真とは。

「再エネは、火力、原発に勝り、最も安い電源になった」

自然エネルギー財団理事長 

トーマス・コーベリエル氏

 

「電力会社の歩む道 それは再エネ投資と需要家サービス」

自然エネルギー財団研究員
ロマン・ジスラー氏

 

国民負担や系統問題を背景に
太陽光発電の導入を抑制し始めた日本。
だが世界では、再生可能エネルギーが
火力発電や原子力発電に代わる
主要電源へと成長しつつある。
自然エネルギー財団の
トーマス・コーベリエル理事長と
ロマン・ジスラー研究員が
最新の電力事情を語った。

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フィールドロジック 

単独サイト監視サービス再開へ

低圧向けパッケージも発売

複数の太陽光発電所をウェブ上で

一元管理する遠隔監視サービスを

先んじて開発した

フィールドロジック(大阪市北区、木村敏社長)。

だが、安価でシンプルな監視のニーズも

依然として強く、同社は今年2月より

単独サイト用の監視サービスを再開する。

インサイドニュース

 

グリムスソーラー 蓄電池のセット販売好調

JET パネル洗浄50MW実施

ソーラーフェニックス 

営農型太陽光設備を保育園に設置

新世紀PV会 新エネ専門委員会開催

日本工営 特高向け遠隔監視サービス開始

CSS 発電所診断サービス 3月無償提供

オーナンバ EMS6月発売へ

ナック 関東の太陽光施工展を傘下に

デルタ電子 兵庫・赤穂でPCS分散設置

サンコーシヤ SPD出荷好調でPV売上倍増

ラスコジャパン 売上倍増10億円

サンリッチジャパン 営農型太陽光設備

アイデル 販売店買収で売上倍増

コナジー・ジャパン 太陽光発電所 100MW開発へ

翔栄クリエイト 売上1.5倍50億円へ

 

ジンコソーラー 2016年、創業10周年

世界No.2のモジュールメーカーへ

2016年に創業10周年を迎えるジンコソーラー。

15年の世界出荷予測は4.5GW、

日本向けは300MWになる見込みだ。

次なるビジョンを銭晶副会長が語った。

 

サンコーテクノ

杭基礎の強度試験機 販売開始

三洋工業

陸屋根用の1本足架台 発売

クロスエリアシステム

電池で動く低圧用監視装置 発売

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MARKER&DATA

 

世界市況データ(ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールスポット価格)

ZEB実現・普及に向けたロードマップ

国内企業株価一覧(2015年1月5日~2016年1月4日)

       
     
 
 
         

 

発刊日 2016年01月25日
定価 1,940円
コード 80109-1 4910801090161 01796

PVeye 2024年4月号

安定成長に漂う不透明感 オンサイト太陽光最前線

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2024年03月25日
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2024年02月24日
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再生可能エネルギー 市場別分析2024

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2024年01月25日
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飛躍の年になるか 再エネ大予測2024

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2023年12月25日
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低位安定市場に光明 住宅再エネリバイバル

発刊日:
2023年11月25日
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