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PVeye 2016年10月号

特集「ついに到来! ゼロ・エネルギー時代 商機を逃すな」

建物のなかではエネルギーの消費を省き、屋根上ではエネルギーを創る。双方の量が等しくなれば、エネルギー収支はゼロになり、CO2もゼロになる。国は、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)やZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の普及を促し、再生可能エネルギーの導入とCO2の削減を同時に叶える狙いだ。創エネの主役を張るのは太陽光発電に相違ないが、ついに到来したゼロ・エネルギー時代、新たな商機もあるはずだ。

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ついに到来! 
ゼロ・エネルギー時代 
商機を逃すな

 

誰が心をつかむのか

ZEHを巡る

PVプレーヤーの挑戦

ゼロ・エネルギー時代の代表格であるZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)。FITバブルが終焉し、住宅用市場が再注目されるなか、商機をうかがうPVプレーヤーが現れた。ZEH市場のいまを追う。

 

蓄電池を後から

簡単導入できるHEMS登場

太陽光に蓄電池となると、コストアップで導入しにくい――。そんな人に朗報だ。後付けで蓄電池を簡単に設置できるHEMSが登場した。

 

〝完全なるゼロ〟を実現

進化した蓄電システム

外部電力に一切頼らず、創・蓄・省エネだけで家庭のエネルギー消費をすべて賄う。これこそ究極のゼロ・エネルギーだろう。本格普及には時間がかかりそうだが、再エネ商社のWQが販売に力を入れている。どのようなシステムなのか。

 

ゼロ・エネルギー事業は

ここが狙い目!?

地方で異なる補助事情

ゼロ・エネルギーを推進する国の動きに呼応して、地方自治体も独自の補助事業を始めている。さすがにZEHやZEBの関連事業は少ないが、創エネや省エネ、蓄エネの補助事業は少なくとも22都府県が実施している。なかでも、ゼロ・エネルギー事業を進めやすいのは、 宮城、山形、東京、神奈川、愛知、京都辺りだろう。エリアを絞って活動してみてはいかがだろうか。

 

太陽光発電と相性抜群!?

再注目の2機器

エネファーム&エコキュート

ゼロエネ化が進むなか、太陽光発電以外の省エネ・創エネ設備に目を向ける機会が増えている。では、太陽光発電との相性が良い設備は何か。小誌は〝ダブル発電〞のエネファームと、 〝オール電化〞のエコキュートに注目。最新動向を紹介する。

 

既築住宅もゼロエネへ

複合提案が本格化

ZEHで注目されるのは新築住宅ばかり。既築住宅はどうなのか。ゼロ・エネルギー化に向かうのは同じようだが、状況は異なりそうだ。商機を探る。

 

夢か現か幻か

未開のZEBにかすむ商機

ビルのゼロエネ化を図るZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)。経産省は設備導入費の3分の2を補助する手厚い制度で普及を後押ししているが、まだブレイクしていない。いつ開花するのか。

 

 

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市民発電所のパイオニア

NPO法 市民ソーラー・宮崎

中川修治氏

いつの世も先例のないことに取り組む者がいる。その独創性は時に周囲から受け入れられないこともあるが、この変革の時代において、彼らのような果敢な行動力が必要だ。太陽光発電に纏わる先駆者の知られざる素顔に迫る。

 

【 新規参入 】

電気事業者の新規法人、

前年割れ

2012年7月にFITが施行されてから、太陽光発電ビジネスへの新規参入が急速に増えた。だが、2014年秋に“九電ショック”を端緒とする回答保留問題が発生、出力制御ルールが変更され“、無制限抑制”が接続条件となる地域も生まれた。15年6月末には買取り価格のプレミア期間も終了し“、太陽光バブル”は事実上終焉した。

 

 

  

 

 

 

 

   

           

 

         

 

 

 

 

 

法然院・共生き堂

「京都府]

自然を保護する緑青のパネル

 

 

中ジンコ、Q2モジュール

1700MW出荷 

前期比 7.3 %増

太陽電池世界大手の中ジンコ ソーラーは8月25日、2016年第2四半期(4~6 月)におけるモジュール出荷量が1700MWにのぼったと発表した。前期比7.3%増の成長を遂げた。世界各地で販路を拡げ、出荷を伸ばした。

 
 
         

「アジアスーパーグリッド」前進か!?

自然エネ財団シンポで孫氏提唱に

中韓露の電力大手が賛同

9月9日に開催された自然エネルギー財団のシンポジウムでソフトバンクグループ社長の孫正義氏が登場。日中韓露を海底ケーブルで繋ぐ「アジアスーパーグリッド」を前進させる考えを強調すると、中韓露の電力首脳が賛同の意を表明した。 「アジアスーパーグリッド」が現実味を帯びてきた。

 

無制限抑制を乗り越える !

三菱総研が独自評価開始

太陽光発電事業にとって、一部エリアで始まった無制限・無補償の出力抑制のハードルは高い。〝無制限抑制〟の事業リスクを図り切れないために、金融機関の融資を受けにくいからだ。そんななか、無制限抑制案件を事業化へと導くべく、三菱総合研究所はこのほど独自評価を始めた。

 

JET、O&M認証スタート

業者と技術者を〝登録〟

報告書を〝認証〟へ

第三者認証機関のJET(電気安全環境研究所)が8月より太陽光発電所のO&M(管理・保守)に関する認証事業を開始した。第三者機関が提供する新認証として、日本のO&M技術の底上げを狙う。

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米国PVレポート

多彩なPV普及策

築かれた米市場の安定成長

国内の太陽光発電市場が縮小に転じたいま、海外の事業モデルを取り込んだり、海外進出を目論んだり、国外に活路を見出したい方が増えていることでしょう。とりわけ成長市場の米国は注目です。 そこで今回から米国在住ジャーナリスト、 モベヤン・ジュンコ氏による『米国PVレポート』を連載します。

いまさら聞けない太陽光発電の基礎知識

第7回太陽光発電の歴史

【第二次成長期】

今回は太陽光発電市場が欧州から世界へ広がった2010年から 現在までの第二次成長期を振り返ります。

 

Eテックス

武智淳一代表取締役社長

メンテナンスで信頼構築

 

荒川電工、住宅用パネル 設置前検査 全国展開へ

JPEA、住宅用太陽光保守点検 ガイドライン改訂

アンフィニ、福島に工場新設

日本電業工作、カメラ監視システムに新プラン追加

サンテックパワージャパン、茨城県水戸市の発電所へO&M業務開始

NTTSE、『エコめがね』 新商品発売 住宅用の出力制御対応品

NSW、太陽光パネルを搭載したスマートゴミ箱で実証実験

サンテックパワージャパン、茨城県 水戸市の発電所へO&M業務開始

オルテナジー、米製ナトリウムイオン 蓄電池発売

オーナンバ、17 年初頭新製品 2種発売へ

バイオマス・ジャパン、2軸自動の追尾型太陽光システム拡販へ

エクソル、既設発電所の増設工法開発

ヘラマンタイトン、太陽光用結束バンドに 長尺タイプ追加

         
 
 
 
 
 
 
 
 
          
     
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
           

 

世界市況データ(ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールスポット価格)/経済産業省及び環境省の2017年度概算要求における主な太陽光発電関連予算/世界太陽光関連企業決算データ

 

 

 

新栄電子計測器、オムロン

O&M用検査装置発売  4機能を1台に集約

 

横河メータ&インスツルメンツ

研究開発向け高精度電力測定器発売

 

オンウェーブ

フレキシブル型CIGSパネル発売 

変換効率15%超

 

       
 
         
 
           
 
  
 
 
 
 
     
 
           

発刊日 2016年09月24日
定価 1,940円
コード 80109-9 4910801090963 01796

PVeye 2024年4月号

安定成長に漂う不透明感 オンサイト太陽光最前線

発刊日:
2024年03月25日
定価:
1,980円

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PVeye 2024年3月号

過熱する開発競争 蓄電池ビジネスの全貌

発刊日:
2024年02月24日
定価:
1,980円

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PVeye 2024年2月号

再生可能エネルギー 市場別分析2024

発刊日:
2024年01月25日
定価:
1,980円

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PVeye 2024年1月号

飛躍の年になるか 再エネ大予測2024

発刊日:
2023年12月25日
定価:
1,980円

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PVeye 2023年12月号

低位安定市場に光明 住宅再エネリバイバル

発刊日:
2023年11月25日
定価:
1,980円

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