大胆予測2017

どうなる太陽光マーケット

 

「ピークだった15年に比べて想定以上に早いスピードで下がり始めた1年だった」。ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスの川原武裕氏は16年をそう振り返る。

 

「少し目線を上げれば

太陽光発電の未来は明るい」

太陽光発電協会（JPEA）亀田正明事務局長

 

 

世界トップが語る　

グローバルマーケット

ジンコソーラー　陳康平CEO

 

2016年に初めて世界№１へ躍り出ようとしている中・ジンコソーラー。

CEOとして辣腕を振る陳康平（チン・カンピン）氏がグローバルマーケットを語る。

 

　　

要チェック！７つの注目市場

FITバブルが終焉を迎え、太陽光関連企業はこれからが正念場だ。

技術力を磨き、コスト競争力を高め、主力事業を強化していくべきだろうが、関連分野への展開も試みてはどうだろうか。太陽光発電に関連する７つの注目市場を取り上げた。業容拡大のきっかけになれば何よりである。

 

 

①【ZEH】

20年まで拡大必須！

商機獲得のカギは複合提案

 

 

②【蓄電池】

用途拡大の兆し

コスト努力で需要を掘り起こせ

 

 

③【EV・PHV】

迫り来る自家消費時代

車はマストアイテム!?

 

 

④【営農用太陽光発電】

〝儲け〟利用は終了

農業衰退の打開策に

 

 

⑤【新電力事業】

出だし低調もポテンシャルは青天井

 

 

⑥【セカンダリー】

O&M企業の新商機!?

徐々に取引拡大か

 

 

⑦【小型風力発電】

市場拡大の予感!?

機運高まる小型風力

 

 

グローバルマーケット

中国、米国で導入倍増

世界PV市場70GW突破か

2016年、中国の太陽光発電市場が急膨張した。FIT価格の減額改定に伴う駆け込み需要が発生し、半年で実に20GW以上、通期で前年比倍増の30GWを突破したという。米国市場もほぼ倍増で推移し、太陽光発電の世界導入量は70GWを超えた模様だ。だが、17年は一転、縮小に転じるとの予想もある。どう動くのか。

 

 

迫るグローバル化の波

日の丸トップが描く青写真

 

早くもコスト競争が激化し始めた国内の太陽光発電市場。グローバル化の波が押し寄せるなか、日の丸メーカーはどう生き残っていくのか。トップ6社が語った。

 

 

「100年目の飛躍へ準備を進める」

パナソニックエコソリューションズ社エナジーシステム事業部ソーラーシステムビジネスユニット

吉田和弘ビジネスユニット長

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

 

「来る‶信頼性〟の時代　我々は絶対に負けない」

京セラソーラーエネルギー事業本部

池田一郎マーケティング事業部長　　　　　　　　　　　　　　　

 

 

「世界トップを目指す方向性は変えていない　常に半歩先を行く」

東芝三菱電機産業システム（TMEIC）

産業第三システム事業部事業部長

小林永芳常務取締役

 

 

「2016年は敗北を喫したが、来期は雪辱を果たす」

田淵電機

貝方士利浩代表取締役社長　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

「エネルギーIoT時代に『エコメガネ』で貢献

NTTスマイルエナジー

谷口裕昭社長

 

 

「改正FITによる需要の高まりを逃さない」

ラプラス・システム

堀井雅行社長

 

生産性税制３月で終了も

自家消費の税制優遇は継続

全量売電する太陽光発電設備の税制優遇が2017年3月で終わる。ただ、自家消費や余剰売電用の設備に対する税制優遇は17年度以降も続く見通し。自家消費利用が拡大するかもしれない。

 

事故調、調査対象に住宅太陽光を選定

消費者事故の原因を究明する事故が、新たな調査対象に住宅用太陽光発電システムの火災事故を選んだ。これまで死亡事故などの重大事例はないようだが、調査結果を被害の拡大防止につなげたい考えだ。

 

来年度買取り価格１０kW以上21円に

住宅用3年分提示特高案件は入札へ

来年度の買取り価格が早くも決まりそうだ。12月13日の有識者会議にて入札実施指針なども含めた意見案が大筋で合意された。

 

 

【第二特集】

相次ぐ逆境を糧に次世代PVを拓く先駆者たち

地方見聞録【九州・沖縄】

FITバブルによる市場の乱高下。その影響をもろに受け、翻弄され続けてきたのが九州・沖縄の太陽光プレイヤーだろう。あの九電ショックから2年が経過したが、取り巻く環境は依然として厳しい。だが、逆境を乗り越え、次世代の太陽光発電市場を切り拓こうと、歩を進める者がいる。彼らの勇姿に迫った。

 

ピンチはチャンス！

島内外に活路見出す沖縄プレイヤー

　　　　　　　　　　　

【東芝プラントシステム】

EPC受注100億円減も、新型架台で巻きしへ

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

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三重県に根を張り30年地域の信頼も厚い電気工事店

電設マルーセイ

西岡正義社長

 

サンテックパワージャパン香取太陽光発電所Ⅰ

　　　　　　　　

第十回太陽光発電の課題

【制度編】　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　

日本における太陽光発電の課題として、今回はFIT法（再生可能エネルギー特別措置法）を取り上げます。

PGSホーム、

住宅向けにオリジナル太陽光システム本格拡販へ

日清紡、

熱・電ハイブリッドパネル温泉施設で実証開始

新世紀PV会、

秋季研修会で台デルタ電子を視察

米エクセリオ、

日本でメガソーラー開発加速

16年100MW着工

いちごグリーン、

インフラファンド上場セカンダリー取得・新規開発も視野に

リバースN５１、

太陽光パネル自動洗浄装置５００台突破

DMM．com、

両面発電セル採用のオリジナル太陽光パネルを発売

安藤ハザマ、

AI活用のBEMS開発需要予測でピークカット

再エネ拡大の礎を築いた米RPS法の功績

 

欧州諸国では、FIT（固定価格買取制度）政策で再生可能エネルギーが普及しましたが、米国の主要な普及策は、各州が運用するRPS法（再エネ・ポートフォリオ基準）です。2015年までに米国に導入された太陽光発電のうち、実に70％がRPS法によるものです。

そこで今回はRPS法を解説します。

1）トリナ・ソーラー・ジャパン、

住宅用モジュール新製品発売

2）フジクラ、

2.5ｍｍ厚の極薄色素増感太陽電池を開発

世界市況データ（ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールスポット価格）／日本の温室効果ガス排出量／海外太陽光関連企業決算データ