住宅用太陽光 再浮上の要諦

住宅用太陽光発電市場が低迷している。

導入量は縮小の一途を辿り、総戸建住宅に

占める太陽光発電設備の搭載率は8.5％に

とどまっている。このままでは住宅用蓄電設備の販売もやがては減速し、市場は衰退しかねない。どのようにすれば住宅用太陽光関連市場は再浮上するのか。方法を探った。

衰退か 再生か

命運握るコストダウン

低迷する住宅用太陽光発電市場に

未来はあるのか。

現状の課題を打開する糸口を探った。

価格硬直を打ち砕く

外資メーカーの実力と可能性

価格硬直的な住宅用太陽光発電市場。

だが、外資の力で変化が起こりそうだ。

「材工原価を12万円／kWまで下げるべき」

Ｐ.Ｖ.ソーラーハウス協会 南野一也 会長

「投資回収期間は15年 セミオフグリッドを全国へ」

インリー・グリーンエナジージャパン

山本譲司 社長

未来を拓くか

頭角現す地域SI

住宅用太陽光発電市場で

明るい未来を拓くには、

販売・施工会社がSIになるべきだ。

いかに取り組むべきか。

米国展示会レポート

輸入関税で揺れ動くも安定成長続く　米PV市場

大統領が自国産以外の太陽光パネルに対する

輸入制限を発動するなど、揺れ動く米国の

太陽光発電市場。

９月末にカリフォルニア州アナハイムで

開催された展示会取材から現状を探った。

「全ての国で10％シェア獲得を」

カナディアン・ソーラー/

ショーン・クゥ CEO

「アジア戦略上、日本が最重要マーケット」

アンプト/ ダリル・パーカー セールス＆

マーケティング担当副社長

「エナジー台湾」レポート

20GW導入構想に黄信号!?

市場に交錯する不安と期待

再エネの導入を推進する台湾政府。だが、

太陽光発電は思うように普及が進んでいない。 政府が９月に台北市内で開催した展示会を

訪れ、現状に迫った。

九電が出力抑制実施

公平性の担保が課題

10 月 13 日から2日間、九州で太陽光発電の出力が抑制された。離島を除いて初となる。

今後も電力需要の小さい時期に実施される

見通しだが、公平性の担保が課題だ。

国内大手が住宅用蓄電池から撤退

NECに次いで東芝も

NECに次いで東芝が住宅用蓄電池事業に

終止符を打つ。蓄電池需要の拡大機運が

高まるなか、なぜ国内大手は撤退するのか。

中国ZTEクァンタムがドロン

メーカー責任を放棄

中国のPCSメーカー、ZTEクァンタムの

日本法人が忽然と姿を消した。顧客サービスを停止し一切の責任を放棄。

販売代理店が困惑している。