自社プロ開発が本命に⁉
ダウンストリームに躍起の太陽電池メーカー
再起を賭けるインリー
インリージャパンでは今期900MWの出荷を見込み好調を維持
自社プロ開発という戦略は、もはや太陽電池メーカーにとって鉄板ビジネス。株価が一時、0.79ドルまで暴落したインリー・グリーンエナジーにしても、発電事業が企業価値、利益の増大に貢献するとの声明を発表。
インリー株暴落の発端は、5月20日に発表したアニュアルレポートにある。レポート内に、インリーが抱えた約100億ドル（120億円）の期限付き借入金を巡って、“going concern"＝企業の持続性という表現を記載。この表現にマーケットが即座に反応したもの。
とはいえ、「4月末発表通り、借入金のうち2.2億ドルは不動産売却によって返済しており、株価についても、5月23日時点で1.12ドルまで上昇しており、企業価値も20億ドルまで回復していることから、上場廃止などのリスクは回避された」との声明を出している。
6月に入り、株価は1ドル台を維持、直近の19日には1.40ドルをつける。また中国内に約700MWの発電所を建設しており、3年内に1.5GW超まで開発規模を拡大させることで、経営状況の反転を目論む。
自社プロ開発は国内太陽電池メーカーも熱を入れる。だが、中国勢との差は歴然で、自社プロの規模がメーカーの生死を分けるのか、いまから注目される。
