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PVeye 2025年4月号
特集「100GW導入への新たな挑戦 変革期のオンサイト太陽光」

法人向け〝オンサイト太陽光〟の導入がやや停滞している。条件の良い屋根にはすでに太陽光パネルが設置された。残っているのは、中小規模の屋根や設置が難しい屋根ばかりで、それが影響しているのか。それでも、脱炭素化を進めていかなければならない。太陽光発電協会は『PVアウトルック2050』で非住宅建物への太陽光発電の導入見通しを95.4GWと推計した。国土面積が小さく、平地の少ない日本では、脱炭素の命運はオンサイト太陽光にかかっている。ならば、既成概念を取り払い、中小規模の屋根にも、設置が難しい屋根にも、太陽光パネルを載せる術を探りあてるほかない。変革期のオンサイト太陽光市場で、新たな挑戦が始まった。(本誌・楓崇志、土屋賢太、川副暁優)
設置制限を乗り越えよ 成長続くオンサイトPPA
企業や自治体で利用が拡がり、市民権を得た法人向けオンサイトPPA。持続的な成長に向け、再エネ企業の新たな挑戦が始まった。
小規模屋根を開拓せよ
鍵はコスト低減と集約化
設置条件の良い大規模な屋根には太陽光パネルの設置が進んだが、小規模な屋根はまだまだ空いている。地域の中小企業向けなどにどこまで対応できるのか。数が多いだけに狙い目かもしれない。
東急不動産、自治体向けのオンサイトPPAスキーム推進へ
余剰電力の地域循環も実現
再エネ系IPP大手の東急不動産は、オンサイトPPA事業を民間企業向けだけでなく、自治体向けにも展開し、余剰電力の地域循環を含めた仕組みを築いた。業界団体と連携して全国に拡げる構えだ
耐荷重制限を克服せよ
活路を拓く軽量パネル
オンサイト太陽光のさらなる普及に向け、耐荷重制限を克服しなければならない。ペロブスカイト太陽電池への期待も高いが、まずは既存の軽量パネルの活用だ。屋根に合わせた施工法の開発が進んでいる。
熊野屋、有機薄膜太陽電池の提案強化
㎡2kgの超軽量
独・ヘリアテックの有機薄膜太陽電池を輸入販売する塗料材専門商社の熊野屋が、㎡あたり2kgの軽さを売りに製品の提案を強めている。
FIPを使いこなそう
余剰活用で再エネ最大化
オンサイト太陽光の普及を目指すうえで避けて通れないのが余剰電力の活用だ。すでに複合型PPAを含めた対応が始まっているが、2025年度下期から始まる階段型FIPは有効な支援策になるかもしれない。
東京ガスエンジ、国内最大級の蓄電池PPA開始
東京ガスエンジニアリングソリューションズ(=TGES)が、ホンダ熊本製作所で蓄電設備を活用した国内最大級のオンサイトPPA(電力売買契約)を始めた。ホンダ細江船外機工場でも蓄電池PPAを開始しており、同様のスキームで提案を拡げていく方針だ。
テス・エンジニアリング、オンサイト太陽光で全方位展開
テス・エンジニアリングが〝オンサイト太陽光〟で先行している。早くから太陽光カーポートや蓄電池を活用したPPAに着手し、最近は軽量パネルを用いた提案も始めた。同社の取り組みに迫る。
駐車場や壁面も活用せよ
複合型オンサイト提案の妙
太陽光パネルの設置場所は屋根上だけではない。駐車場には太陽光カーポートを導入し、建物の壁面に太陽光パネルを設置しよう。複合型のオンサイト提案が本格化しそうだ。
ターゲットは新築建物
未開拓のZEB提案
既築の建物のZEB化はハードルが高いが、新築のZEBは少しずつ増えてきた。ブルーオーシャンのZEB市場に迫る。
押さえておこう!
制度改正と補助事業2025
間もなく新年度が始まる。再エネ関連では制度変更が多く、企業は対応に追われていることだろう。そこで小誌は2025年度における再エネ関連の制度改正や補助事業の動向をまとめた。(本誌・楓崇志)
東電PG、系統連系の事前相談で1.9万件誤回答
再エネ発電所の系統連系の事前相談で、問題なく連系できる案件に対し、東電PGが「制限あり」などと誤って回答していたことが分かった。誤回答は1.9万件にのぼっており、波紋が広がりそうだ。(本誌・土屋賢太))
環境省、脱炭素先行地域 44エリアの進捗公表 18地域の事業に遅れ
環境省はこのほど、44の脱炭素先行地域を評価したところ、18地域で脱炭素化が計画より遅れていることを明らかにした。特に、北海道鹿追町や長野県松本市、栃木県那須塩原市、岡山県真庭市、兵庫県加西市などの9地域では事業の実現に課題があることが分かった。(本誌・土屋賢太)
Vol.107
頴娃風力発電所
四電エンジニアリング子会社の頴娃風力発電が2010年に丘陵の尾根沿いに建てた風力発電所。同社は14年に1基増設し、以降、出力2MWの風力発電設備を計8基運営している。
カナディアン・ソーラー24年に太陽光パネル31GW、蓄電池700万kWh出荷
住宅用蓄電設備の販売も好調
カナダの太陽光パネル世界大手であるカナディアン・ソーラーは、発電事業や蓄電池製造を手掛けるなど市場のニーズに合わせて業容を拡大してきた。2025年も成長を見込んでいるようだ。
「〝コト売り〟で新たな価値を提供していく」
オムロン ソーシアルソリューションズ 笹脇厚 執行役員常務 エネルギーソリューション事業本部長
住宅用蓄電設備やPCSを生産するオムロンソーシアルソリューションズが、住宅用オンサイトPPAや〝FIP転蓄電池〟支援といった新事業に乗り出す。笹脇常務に狙いを聞いた。
「PCS700MW超出荷 25年は蓄電池本格出荷へ」
サングロウジャパン 唐晨 カントリーマネージャー
PCS世界大手のサングロウパワーサプライが日本で事業を拡大し、PCSや蓄電設備の販売で存在感を高めている。このほど日本法人のカントリーマネージャーに就任した唐晨氏に話を聞いた。
【海外大手の日本向け 太陽光パネル出荷量】
ジンコ、6年連続首位 ロンジと特許権侵害訴訟も
小誌は2024年における太陽光パネル海外大手の日本向けのパネル出荷量を調査した。中・ジンコソーラーが太陽光パネルを日本で1.4GW出荷し、6年連続の市場占有率トップに立った模様である。ジンコは世界でも90GW以上出荷しており、2年連続で世界首位も堅持したようだ。
アイコエナジージャパン
25年バックコンタクトパネル300MW出荷へ
中・アイコソーラーの日本法人は2024年、バックコンタクトパネルを100MW以上出荷した。25年は新製品を発売し、300MWの出荷を目指す。
蓄電池SI世界大手が参入 米・フルエンス、日本法人設立
蓄電所の開発が活況を呈すなか、SI世界大手の米・フルエンスエナジーが日本法人を立ち上げた。商材を日本仕様に適合させ、満を持して本格参入する構えだ。
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アップルツリー、営業管理システムに発電量試算機能追加
サンヴィレッジ、サングロウと系統用蓄電設備の調達で合意
高圧蓄電所向け50万kWh
住友電工、レドックスフロー蓄電設備発売へ
ダスソーラー軽量パネルの販売強化
25年下期にn型製品発売へ
サニックスら大ガス子会社と業務提携
エコフロー可搬型蓄電設備をリコール
パナソニックHD、あいおいニッセイと蓄電設備の保険開発の協定締結
劣化予測の実証開始へ
TCLソーラー 両面発電パネル4種発売
日本市場へ本格参入
[第69回]
系統用蓄電所の運用法 三次調整力②取引の実務
2025年4月に要件が変更される前日商品の三次調整力②。アンプレナジーの村谷社長が25年度以降を想定し、三次調整力②の取引について解説する。
ニチコン
V2X連携可能な蓄電設備発売へ
ネクストエナジー・アンド・リソース
高耐荷重の産業用太陽光パネル発売
エクソル
住宅向け防眩パネル2種発売
世界市況データ(ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールスポット価格)/需給調整市場の落札結果(2025年2月1日~28日、速報値)/日本卸電力取引所におけるスポット市場の平均取引価格推移
[有機系太陽電池]
金沢大、全有機太陽電池で高性能化実現 変換効率8%超え達成
金沢大学はこのほど、全て有機材料でつくられる全有機太陽電池で高性能化を実現した。従来の変換効率4%を8%超まで高めることに成功した。
「情報は鮮度が命なので、迅速に社内で共有する」
日創プロニティ 管理部グループ経理統括課 小田 浩之課長
再エネ関連企業で優秀な社員を取り上げる本コーナー。今回は太陽光架台メーカー、日創プロニティの小田課長を訪ねた。
[串間市]
かねてより再エネの導入に積極的だった宮崎県串間市は、環境省の『重点対策加速化事業』に採択され、脱炭素化を進めていく方針だ。市の脱炭素政策を探る。
発刊日 | 2025年03月25日 |
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定価 | 1,980円 |
コード | 4910801090352 01800 |




