相次ぐPCS電波妨害 総務省が注意喚起
対策は2段構え
対策として、まず機器選びがある。国際規格、『CISPR11第6.2版』以降の規格に準拠した製品を選ぶか、JET（電気安全環境研究所）認証に準拠してノイズを抑える製品を開発した国内メーカーのPCSを選べば問題はなさそうだ。事後対策としては、ノイズ障害を起こすPCSを特定して、ノイズフィルタを設置する方法がある。
今泉電波監視官は、「EPC企業や施工業者はメーカーの設置マニュアルに従うにしても、万が一ノイズが生じた場合は迅速に対策を講じてほしい」としたうえで、「太陽光発電設備の導入を検討している電力消費者にもノイズ障害の理解を深めてほしい」と語った。
総務省は、太陽光発電設備の設置義務化を踏まえ、23年12月に全国の自治体に文書を通達した。これを受け、埼玉県川越市や所沢市、徳島県北島町は、太陽光発電設備の補助事業のサイト上で注意を喚起している。EPC企業だけでなく、電力消費者も、今一度PCSのノイズ障害について留意しておくべきだろう。
総務省は相次ぐPCSからの電波妨害に対し、ウェブサイト上で注意を喚起した
