ソーラーフロンティア、太陽光パネル生産から撤退
出光興産の子会社でCIS型太陽光パネル大手のソーラーフロンティアがパネル生産から撤退する。EPCやO＆Mなどへ業態転換するという。（本誌・楓崇志）
ソーラーフロンティア国富工場（宮崎県国富町）。2022年6月末を目途にCIS型太陽光パネルの生産を終了する
ソーラーフロンティアは2021年10月12日、事業構造改革に関する発表を行い、主力の国富工場（宮崎県国富町）における汎用型のCIS型太陽光パネルの生産を22年6月末に終了する意向を明かした。同時に、システムインテグレータへの業態転換を進め、EPC（設計・調達・建設）やO＆M（管理・保守）、発電所評価やリパワリング（発電所の大幅改修）のほか、太陽光パネルのリサイクルやエネルギー管理などに力を注ぐ方針を示した。
太陽光パネル販売は、OEM（他社ブランドでの生産）企業から調達する結晶シリコン系太陽光パネルで代替する。住宅用太陽光発電設備の販売もOEMパネルに切り替える予定だ。
生産終了後も、国富工場は事業所として残し、太陽光発電設備の販売支援や品質保証、保守・点検、データ分析や実証試験、O＆Mの技術開発などを行う。約390人の従業員の一部は、出光興産グループ内で配置転換する予定だ。次世代品の開発準備拠点としていた東北工場（宮城県大衡村）は出光興産グループ内での活用の可能性を探るという。
同社は06年に設立され、翌年からCIS型太陽電池・太陽光パネルの生産を開始。11年2月から年産能力1GWの国富工場を稼働させ、20年までに6GW超に及ぶ太陽光パネルを出荷した。
しかし、中国勢を中心とした結晶シリコン系の海外パネルメーカーとの価格競争が激しさを増すにつれ、市場占有率が低下。13年12月期に1149億円まで拡大した売上高は21年3月期に144億円まで縮小し、赤字経営を余儀なくされていた。
14年7月から19年3月末までソーラーフロンティアの社長を務めた出光興産の平野敦彦取締役は、同日開かれたオンライン会見に出席し、「中国勢の規模拡大のスピードに追いつけなかった」と振り返った。
出光興産は、ソーラーフロンティアのCIS型太陽光パネルの研究開発部門を、出光興産の次世代技術研究所に集約し、宇宙空間用途や移動体向けタンデム型太陽電池など次世代太陽電池の研究開発を続けるという。CIS型太陽電池技術の灯は完全に消えないようだが、汎用型の太陽光パネル市場では勝機がないと判断したのだろう。
国のカーボンニュートラル（人為的な温室効果ガス排出量実質ゼロ）宣言以降、脱炭素化への動きが活発だ。自家消費用太陽光発電の引き合いは好調で、太陽光発電業界は間もなく国の助成を脱し、〝自立〟の時を迎えようとしている。
だが、日系太陽光パネルメーカーは相次いで生産から撤退し、ソーラーフロンティアの生産終了で事実上、国内に太陽光パネルの量産拠点がなくなる。日本の太陽光パネル生産の歴史に幕が下りる。
