パルコミュニケーションズ、次世代型電力供給住宅を公開
太陽光、蓄電池、EVの併用で再エネ自家消費の経済性を検証していく
太陽光発電の販売・施工を手掛けるパルコミュニケーションズ（新潟市、五十嵐修社長）は2020年6月、再生可能エネルギーの自家消費利用拡大を目的に次世代型電力供給住宅を一般公開した。太陽光発電設備や蓄電設備、EV（電気自動車）などを用いて再エネ電源による経済合理性を追求する。太陽光発電の新しい提案法を探る。
同社は19年11月に関連会社で新潟市内の築50年のリノベーション済み古民家を購入。20年1月にカナディアン・ソーラー製の太陽光パネル、ニチコン製の蓄電池、トライブリッドパワーコンディショナ、V2H（車から住宅への電力供給）機器を一式設置し、5月からFITによる余剰売電を開始した。
総額約2500万円投じて事務所兼モデルハウスとして活用しつつ、自家消費用太陽光発電の提案を進める狙いだ。
五十嵐修社長は、「太陽光、蓄電池、EVを用いて、住宅におけるエネルギー利用の経済効果を検証していく」とし、「夜間の電気料金単価が安い時間帯別料金プランも活用している」と話す。
4月1日から訪問を受付け、自治体や自動車メーカーなど関係者を招き、6月から自社のホームページで情報を公開した。
モニター画面。現在の電力使用状況が確認できる