クロスエリアシステム ケーブル盗難対策設備を開発
集電箱の中にカメラや音声出力装置等を設置して盗難を防止する。写真は試作機
遠隔監視装置を製造するクロスエリアシステム（神奈川県川崎市、内藤茂好社長）はこのほど、太陽光発電所のケーブル盗難対策設備を試作した。可視光カメラや通信装置などを組み合わせた。2022年内の発売を目指す。
同社はケーブルの盗難を未遂に終わらせる仕組みを考案。まず交流集電箱の内部に可視光カメラと音声出力装置、通信装置などを設置する。第三者が集電箱を開けると写真を撮影し、直ぐに発電事業者やO＆M会社へ転送する。現地ではあらかじめ録音しておいた音声で警告を発して威嚇する。
同社は21年にケーブルの盗難被害に遭った発電事業者の相談を受けて開発に着手した。電力量計と集電箱を繋ぐ太いケーブルが狙われ、盗難者は集電箱を開けてブレーカーを落とす場合が多いことから今回の発想に至った。
22年3月末に初めて公開し、同社の内藤茂好社長は「もっと音声で脅かした方がいい。ストロボを炊いてもいいのではといった意見をいただいた」と振り返る。
同社は必要な機器を一式販売する。赤外線カメラの搭載なども検討しており、自社の電流収集装置と併せて提供する方針だ。