三井住友海上、ドローンでメガソーラーの損害調査を開始
損害保険大手の三井住友海上火災保険（原典之社長）は11月1日、損害調査でドローンを活用すると発表した。2016年に発生した熊本地震を契機に担当者を育成。一般の現場のほか、広大なメガソーラーの調査で効率化を図る。
同社はかねてより現場調査でのドローンの使用を検討していたが、初の事例は熊本地震だ。現状把握の困難な箇所での調査時間短縮に効果を認め、専任チームの創設に動いた。
現在、同社でドローンの運用を担当する人員は3人。いずれもドローン製販のDJIが主催する操縦講習を修了している。
ドローンの役立つ場は事故や災害など幅広いが、同社は特にメガソーラーの調査の迅速化を期待する。
損害サポート業務部の担当者は「パネルの異常は外観では判断しにくく、メガソーラーでは調査範囲も広くなる。上空から赤外線カメラで撮影すれば格段に作業が早まるので、ドローンの使用が大いに有効だ」と話す。