デルタ電子、豪雪地域対応の太陽光発電設備開発
スワロー工業と共同で実証開始
デルタ電子（東京都港区、柯進興社長）は2020年10月、長野県飯山市の戸建住宅に太陽光発電と蓄電設備を設置し、運転を開始したと発表した。積雪4m超も想定される豪雪地域だが、太陽光架台・金具メーカーのスワロー工業（新潟県燕市、原田雅史社長）と共同で対応設備を開発。豪雪地域における太陽光発電の普及を目指し、データなどを集める。
デルタ電子はスワロー工業の太陽光架台『SKフレーム』を採用し、屋根上ではなく壁面に太陽光パネルを設置した。デルタ電子エナジーインフラ営業本部の高嶋健マネージャーは、「コストを抑えるため、市場に流通している汎用架台を、できるだけそのまま使うことを目指した」と振り返る。粉体塗装などを施したが、特別な改良をくわえず使用できたという。
具体的には、同社は住宅の壁面に水平の柱を追加設置し、そのうえに架台を取り付けた。発電量を高めるため、太陽光パネルを垂直ではなく垂直方向から20度傾けて設置した。
その他の設備については、ハンファQセルズ製太陽光パネルを5.44kW、デルタ電子製の蓄電容量5.6kWhでPCS出力5.9kWのハイブリッド型蓄電設備を使用。施工は地元工務店や電気工事会社に依頼した。できるだけ自家消費し、電力自給率の向上に寄与する。
事業はデルタ電子が企画、スワロー工業が架台・工法開発を担当した。今回はあくまでも実証試験と位置づけており、豪雪地域対応設備として売り出す予定はない。使用した各設備は、従来通り個別に販売していく。
デルタ電子は今実証にあたって、スノーカルチャー誌の編集者である尾日向梨沙氏にモニター設置を依頼した。尾日向氏が向こう2年間、実証結果などをレポート作成し、デルタ電子らが普及促進に使用していく方針だ。
太陽光パネルを屋根上ではなく壁面に設置