カナメ、PV売上1.5倍30億円
住宅屋根一体モジュール販売強化
屋根一体型モジュールの設置事例
金属屋根メーカーのカナメ（栃木県宇都宮市、吉原正博社長）は2014年12月期の太陽光事業の売上高が前年比約1.5倍の約30億円だった。太陽光取付金具の販売やEPC事業の拡大に加え、住宅向け屋根一体型モジュールの出荷増が寄与した。
住宅屋根一体型モジュールの14年の出荷件数は374件と前年より60％以上増えた。容量ベースではほぼ倍増の約4MWだった。
件数以上に出荷容量を伸ばしたのは、1棟当たりの搭載容量が増えたため。背景には住宅向け10kW超太陽光の需要拡大がある。上期はハウスメーカーの積極的な営業活動もあって10kW超太陽光の需要が増加、同社も提案を強化した。しかし一部電力会社の接続保留を機に需要は減少、同社も西日本では10kW未満の提案に切り替えざるを得なかった。
吉原正博代表取締役社長は、「住宅用太陽光はZEH（ゼロエネルギーハウス）向けの一部材として今後も導入は進むはず。設置容量は減るかもしれないが、昨年を上回る件数を目指し、販売を強化していく」と語る。
14年の太陽光取付金具の売上は前年比約15％増だった。吉原社長は、「36円案件が9割以上だった。14年は件数こそ増えたが、一案件あたりの規模が小さくなる傾向があった」と振り返る。
また、同社は昨年11月に金具の新製品を発売。従来は個別製品にて対応していた角ハゼ・丸ハゼも同製品にて対応可能とした。加えて主要パーツを削減し低コスト化を図った。素材には同社製品の特長であるアルミめっきステンレスを採用している。
今年の太陽光事業について吉原社長は、「15年は制度改正もあって、先行きが不透明だ。産業用は厳しくなると思うが、住宅向けの一体型でカバーし、前期並の売上30億円を目指す」と語った。
（左）吉原正博代表取締役社長（右）産業向け新製品