HTソーラー、日本向けパネル提案強化へ
16年新工場3基稼働
中国太陽電池製造ハイタイニューエナジーの日本法人、HTソーラー（東京都中央区、王永会長）が日本市場への提案を強めている。製造能力を強化し、日本でのシェア拡大に本腰を入れるようだ。
大手国内メーカーのOEMの引き受け先となり実績を積んだ同社は、昨年度モジュールを全世界へ600MW出荷し、うち日本に向け320MW販売した。日本では軽微変更ルールが改訂され、設備認定取得後のモジュール変更が可能になり、同社への引き合いも増えているという。
同社は今年、生産能力の増強を進めてきた。昨年末時点で、モジュールの年産能力は600MWだったが、今年に入り中国で2基の工場を新設。日本市場でのさらなる販路開拓に努める模様だ。
さらに11月下旬、ベトナムのハイフォンに建設していた年産能力600MWの新工場を竣工したと発表。米国向けにインゴットからモジュールに至るまで一貫生産する。
米国では、不当な廉売による値崩れを防ぐため、中国で製造された太陽電池に高い関税が課せられる。そこで中国に製造拠点を構える太陽電池メーカーのなかには、人件費の安い東南アジア地域に製造拠点を設け、米国の関税措置を回避しようと試みる動きがある。
同社にも165.04％の関税が課せられているが、今後拡大が見込める米国市場での販路開拓を目指し、関税回避を狙いベトナムに工場を建設した。