インフォミクス、監視装置新製品2種発売
三相交流で動作し、電圧の測定が可能になった
太陽光発電用の監視装置を開発するインフォミクス（三重県四日市市、尾崎友則社長）は5月、新製品を2種発売した。三相200Vで動作し電圧を測定できるモデルと、PCSを分散設置した太陽光発電所向けのモデルだ。ラインナップを拡充してシェア拡大を狙う。
今回の新製品は、まず三相200Vでの動作を可能にした装置だ。「監視装置は単相ACアダプタのコンセントで動かす場合が多い。その際は別途電灯契約が必要になる。三相交流で動かせると維持費を安く抑えられる」（尾崎社長）。
さらに、今回の新製品は電圧を測定できる。従来はコスト低減のため電圧を100Vと想定し、測定した電流値と見込み電圧を掛け合わせて発電量を算出していたが、電圧まで計測することでより正確に発電量を求められる。また測定可能電流も従来の300Aから500Aまで拡大した。なお初期費用、通信費は未定である。
もう一つの新製品は、中小型PCS分散設置を採用した発電所向けの監視装置だ。発電量を取得するためにはPCS同士を結ぶ配線が必要だが、分散設置で建設した発電所に監視装置を導入する場合、設置工事に手間がかかる上、月々の通信費も割高になる。
そこで同社は、集電箱に親機を1台置き、別の集電箱にCTセンサ搭載の子機を設置して配線工事の手間を省いた。初期費用は、25kWのPCSを20台設置した発電所で、交流集電箱に5台ずつ集める場合、税別47万4000円。ランニングコストは年間税別3万4800円だ。
同社は2014年12月、発電所の総発電量を1時間ごとに計測し、3G回線を使って1日に1度メールで通知する装置を製品化した。初期費用を税別9万9800円、維持費を月額1000円程度に抑えた。尾崎社長は「業界最安値での提供を目指した」と語る。
15年5月にはPCS単位で発電量を計測する装置を開発。初期費用は税別18万5000円、通信費は月額1600円程度だ。価格を抑えて受注を伸ばし、現在まで計300機ほど納入した。
尾崎社長は「太陽光発電所の新規開発が減っているが、監視装置の需要はまだまだある」とし、「既設の発電所に向け製品の提案を強化していく」と展望を語った。
