日本太陽光システム、コンクリ架台販売堅調
基礎工事不要でトータルコスト削減
『ソーラースタンドワイド』。下はベース部設置の様子
発電所建設のコスト要求が強まるなか、基礎・架台を自前で開発するEPC企業も少なくない。日本太陽光システム（大阪市中央区、小久保和則社長）は基礎工事が要らないコンクリート架台を開発。7月末までの受注実績は約3.5MWで、年間10MWの販売を目指す。
同社は2012年、太陽光パネル4枚を設置できるコンクリート架台『ソーラースタンド38』を発売。整地した土地に砕石を敷き、その上に独立構造の架台を設置するため、基礎工事が要らず、不同沈下による応力破損も防ぐという架台だ。
昨夏には、従来品のコンセプトを踏襲しつつ、パネル搭載枚数を増やし、設置工数や部材コストを削減させた新製品を開発。新開発した『ソーラースタンドワイド』は、4段組みで2列から4列まで対応可能で、架台1基につき、最大16枚のパネルを搭載できるもの。今年3月には、第1号案件として、福井県のメガソーラーに約400基を納入した。その他、奈良県や鳥取県でも、同架台を採用した発電所の建設が進んでいるという。
小久保和則社長は、「発電所の建設予定地では、杭が使えない場所も多い。当社の架台であれば、地下埋設物に対するリスクはゼロ。不同沈下にも強い」と述べる。
コストは、500kWから1MW級の発電所であれば、工事費込みでkW当たり3.7万円程度。1MW級であれば、ベース部の設置から架台取付までの工期は2人工で1～1.5ヶ月だという。「基礎工事が不要なうえ、砕石を敷くので、長期的な防草効果もある。トータルで考慮してもらえれば」（小久保社長）。