メディアモバイル、販売支援ソフト150社に導入
アプリ開発のメディアモバイル(東京都港区、下山素成社長)は、2011年8月に発売した太陽光発電用販売支援ソフトの導入企業数がこのほど150社を超えた。太陽光発電システムの発電量や設置費用を簡易に試算できるなどの利便性が受け入れられ、導入実績を伸ばしている。
同社の太陽光発電用販売支援ソフト、『スマートソーラー』は、アップル社のタブレット端末『ⅰPad』専用のソフトウェアである。住所入力またはGPSによる現在地の特定後、図形や航空写真から設置スペースを選択し、『ⅰPad』の内蔵センサで勾配や方角を計測すると、自動的に太陽光パネルがレイアウトされる。ユーザーの目の前で発電量シミュレーションや概算見積り額などを提示できる点も特長だ。
下山素成社長は、「その場で簡単にレイアウトを表示し、シミュレーションもすぐに行えるので、産業用で活用していただく機会が増えた」とし、昨年は大手の総合設備会社や太陽光発電の販売・施工企業にも導入したという。
同ソフトでは、太陽光パネルやパワーコンディショナといった機器の登録のほか、売電単価の設定も可能。ソフトの初期費用(『ⅰPad』は除く)は不要で、月額利用料だけで使用できる。