GCL 蓄電所開発を加速
計30万kWhの土地確保
太陽電池材料大手の中・GCLグループの日本法人、ジーシーエル・ソーラー・ジャパン（東京都千代田区、李琦CEO）は2023年から系統用蓄電所の開発に乗り出し、これまでに30万kWh規模の候補地を確保した模様だ。24年7月から設備を出荷する見通しだ。
同社はFITを用いた太陽光発電所の開発を手掛けてきた経験を活かし、系統用蓄電事業に参入。開発や事業投資のほか、自社製の大型蓄電設備の供給まで行う。同社の李琦CEOは、「蓄電設備のみの供給よりは開発から参画していくことが中心だ。蓄電所はファンドなどに売却することもある」と話す。
出荷実績こそまだないものの、4月にも結果が公表される『長期脱炭素電源オークション』に参加した案件もあるようで、李CEOは「これまでに30万kWh分の土地を確保できた」と語る。
同社初の出荷実績となりそうなのが、群馬県で計画中の高圧蓄電所だ。出力は2MW、蓄電容量は3000kWhで、補助金は活用していない。24年内にも系統連系する見通しだ。李CEOは、「まずは100％出資で実施し、収益性を検証していきたい」とし、「25年は50万kWh分を新規開発したい」と話す。
なお、GCLグループは太陽電池材料だけでなく、太陽光パネル大手でもある。最近では原材料からのトレーサビリティ（追跡可能性）やカーボンフットプリント（生産から消費までの二酸化炭素排出量）に関する情報提供にも対応。原材料のポリシリコンを電力使用量の少ない流動床法で製造していることも特徴だという。
同社はペロブスカイト太陽電池と結晶シリコン太陽電池のタンデム型太陽光パネルの研究開発も進めており、早ければ25年から出荷を始める計画だ。