ケミトックス、パネル検査の新サービス開始
ドローン熱画像診断から解析・評価までワンストップで
まずはドローンによる熱画像診断を実施
第三者試験機関のケミトックス（東京都大田区、中山紘一CEO）は2021年2月8日、太陽光発電所向けの新たな太陽光パネル検査サービスを開始した。様々なパネルを評価してきた経験を活かし、不具合箇所の特定から評価・解析まで行う。発電事業者やO＆M（管理・保守）企業などに提供していく。
今回の新サービスでは、まずドローン（無人航空機）を用いたパネルの熱画像診断を行う。診断後、不具合の恐れがあるパネルを発見した場合、I-Vカーブトレーサや抵抗値測定器などの保守点検機器による簡易調査を実施し、不具合箇所を特定、原因を絞り込む。
簡易調査の結果を踏まえ、さらなる詳細な原因解析・評価も可能で、同社は不具合の種類などに合わせ、パネル検査用の移動式車両の活用や同社山梨試験センター（山梨県北杜市）での各種試験の実施を提案する。
同社は16年9月からSTC（標準試験条件）でI-V特性測定やEL画像検査を行える移動式車両を使ったパネル検査サービスを、20年11月からドローンを用いた熱画像診断サービスを始めるなど、現地でのパネル検査サービスを拡充してきた。今回の新サービスはそれらを組み合わせ、パネルの不具合箇所の特定から評価・解析、試験報告書の作成までワンストップでの提供を実現した。
特徴は、現地でのドローンの操縦から画像診断、解析・評価まで同社の専門技術者が手掛ける点だろう。同社は第三者試験機関として08年からこれまでに約2500件、1.2万枚以上のパネルの信頼性評価や各種試験を実施してきた実績を持つ。坂本清彦取締役は、「専門技術者が手掛けることで、ドローンで撮影した画像も現地で判断できる」と利点を語る。
費用については、同社の拠点である山梨から日帰りで行ける距離であれば、低圧太陽光発電所の場合、ドローンによる熱画像診断並びに簡易調査で10万円以下、5MWの特別高圧発電所の場合、ドローンによる熱画像診断で50万円程度を見込む。
近年は自然災害が多く、稼働後に太陽光パネルに不具合が発生する可能性はある。専門性の高い検査サービスゆえ、発電事業者のほかに、O＆M企業も活用できそうだ。
可視画像と熱画像を撮影し、ホットスポットなどの不具合箇所を見つけ出す