トリナ・ソーラー・ジャパン、財務基盤の健全性アピール
今期100MW超え狙う
中国モジュール大手が相次ぎ、経営難に喘ぐなか、トリナ・ソーラー・ジャパンの今津武士社長は、2012年末時点での現金および拘束預金額が9億1800万米ドルにのぼるトリナ・ソーラーの健全性を強調。さらに13年の日本向けモジュール出荷目標、100MW超えを見据え展開を強めている。
中国勢のなかでも安定的な財務体質との市場評価を持つトリナ・ソーラー。同社の12年モジュール総出荷量は5.4％増となる1.59GWを数え、粗利率も4.4％を維持したが、売上高は36.7％減の12.9億米ドル、最終損失は2億66百万米ドルを計上した。
とはいえ、キャッシュリッチな財務基盤、さらに世界大手の資産負債率が80％を超えるなか、トリナは約69％の水準を持つという。
同社の特徴は中国常州に築いたトリナPVパークという一大生産メッカだ。インゴット・ウエハからセル、モジュールまでの一貫生産、さらにモジュール部材メーカーの生産拠点も集積し、「原料から生産、物流まで徹底的なコスト低減を図れ、技術開発の最先端でもある」（今津社長）という。
さらに25年という長期の出力保証などに関しては、第3者による再保険制度を完備済みで、「12年の日本向け供給量は27MWだったが、今期は3倍増、100MW超えを狙う」とさらなる成長を目指す。
日本市場へはいま中・韓、欧米勢交えた攻勢が激化。次々とメガソーラー案件を手にする彼らの今期出荷予測は、優に2GWを超える勢いだ。日系勢とのシェアをひっくり返す可能性もあるかもしれない。
