ソーラーフロンティア（東京都港区、玉井裕人社長）は6月28日、日本政策投資銀行（以下DBJ）との共同投資会社「SFソーラーパワー」を通じて、 サントリーグループが有する国内3ヶ所の工場に大規模太陽光発電所を設置すると発表した。総出力は約4.4MWで、ソーラーフロンティアのCIS薄膜太陽電池モジュール約2.8万枚を設置する。
　今回のプロジェクトではまず、サントリー九州熊本工場（熊本県上益城郡嘉島町及び御船町）の屋根や敷地の一部に2か所、合計約2.6MWのメガソーラーを建設する。今年6月に着工、第一発電所は10月、第二発電所は来年1月の発電開始を計画している。さらに高砂工場（兵庫県高砂市荒井町）と榛名工場（群馬県渋川市半田）の工場屋根にもそれぞれ約1.2MWと約0.6MW規模の発電所を設置、2014年春までに順次稼働させていく。3工場での年間発電量は4,966MWhを想定しており、約900世帯分の電力使用量に相当、約2,600トンの二酸化炭素削減効果を見込む。なお、同プロジェクトはDBJの「競争力強化ファンド」から投融資を受ける予定だ。