ESI土肥社長が語る
太陽光関連機器の技術革新
太陽光パネルやPCSが進化を遂げている。太陽光関連機器に詳しい太陽光商社、ヨーロッパ・ソーラー・イノベーションの土肥宏吉社長はどう見るのか。
プロフィール●土肥宏吉（どひ・こうきち） 1973年東京都生まれ。97年一橋大学商学部卒業後、遠心分離機大手の巴工業に入社し海外営業に従事。2011年ドイツで太陽光関連企業を設立。12年に太陽光専門商社ESIを設立し、代表取締役に就任。
太陽光パネルやPCS（パワーコンディショナ）などの太陽光関連機器は、性能や品質が向上し、確実に進化を遂げています。太陽光パネルの技術的なトレンドは、概ね高出力化や高効率化、大型化と言えますが、両面発電タイプや樹脂材を用いた軽量パネルもありますし、何よりも価格低減が劇的に進みました。
PCSは、直流電力を交流電力に変換する電力変換の機能にとどまらず、用途の拡大に合わせた多機能化がトレンドでしょう。影による発電低下の影響を抑えたMPPT（最大電力点追随制御）技術や自立運転機能などから、蓄電設備との連動性やEMS（エネルギー管理システム）のほか、O＆M（管理・保守）の簡素化や自動制御まで、技術的に要求されることが多いだけに用途開発が進んでいます。今後はAI（人工知能）やIoT（モノのインターネット化）など、情報解析や通信技術との融合がさらに加速するでしょう。
このような点を挙げますと、太陽光パネルメーカーがコモディティ化の波に呑まれて技術的な優位性を打ち出しにくいのに対し、PCSメーカーは技術開発の余地が多く残されていると捉える方もいらっしゃるでしょうが、そうも一概には言えないように思います。
太陽光パネルには〝発電〟という確たる役割があります。それは太陽光発電が存在する限り廃れない価値であり、普遍的な技術とも言えるでしょう。一方のPCSにおける電力変換技術には、蓄電設備やV2H（車から家への電力供給）設備、あるいは太陽光パネル自身にその役割を奪われかねない危うさもあります。メーカーが技術的優位性を発揮し続けるために研究開発に努めなければならないのは双方同じであって、各々の境遇に差はないように思います。
当社は様々なメーカーの方々とお付き合いさせていただいていますが、外資系メーカーの方々の熱意や情熱には目を見張るものがあります。マーケティングやブランディングのみならず、製品を通して太陽光発電業界をよくしていこうという大義といいますか、執念のようなものを感じます。そのうえ、日本市場に対しても、今後の市場動向を見据えた製品開発への意欲も感じます。日本のメーカーの現状はともかく元来日本のメーカーは太陽光関連技術で世界のトップを走っていたのですから、今一度再浮上してほしいものです。
僭越ながら私見を述べさせていただくと、まだ挽回できるチャンスはあるように思います。というのも、FIT時代は間もなく終焉を迎え、新しい〝非FIT〟の時代が到来します。自家消費用といっても、発電した電力を全量消費するのか、余剰電力を売電するのか、あるいは蓄電設備を利用するのかで異なりますし、屋根上設置も屋根の種類や形状によって様々です。さらに、PPA（電力売買契約）方式や自己託送からマイクログリッドの活用まで用途が広がれば、様々な新技術が求められます。
つまり、大規模な太陽光発電所が画一的に建設されてきた時代から、小規模な太陽光発電設備が多種多様な用途で設置される時代への変遷過程で、大量少品種から少量多品種の製品が求められるはずです。日本のメーカーも優位性を発揮できる余地はあるのではないでしょうか。
