自家消費用に導入着々
30年使えるトリナの両面ガラスパネル
豊富なラインナップ
蓄電容量156kWhのトリナ・ソーラー製ハイブリッド型蓄電設備を併設（上）。蓄電設備の設置風景（左下）。電元社トーア総務部長兼監査室長の持田広行氏（右下）
トリナ・ソーラーの自家消費向けパネル供給はここ数年で着実に増え続けている。法人施設の屋根や工場屋根をはじめ、電元社トーアの取り組みのように地上設置型でも採用され、さらにはスマートシティ向けへの実績もある。
トリナ・ソーラーが選ばれる最大の理由は、その豊富なラインナップだろう。トリナ・ソーラーは、両面ガラス以外にも、日本の厳しい景観条例に適合するブラックモジュールや、高効率・高出力のモジュールを提供している。特にコストパフォーマンスに優れた高効率シリーズが主軸だ。
トリナ・ソーラーは新製品開発にも余念がない。このほど、新時代の幕開けとなるであろう500Wパネルを生み出した。こちらは主にメガソーラー向けとなるが、自家消費向けにも活用できるかもしれない。今年中にも日本での販売を始める。
FITの売電単価は下がり続け、21年度からはFITのルールが大幅に変わる。これから太陽光発電は自家消費を主軸として普及拡大していくことになる。世界に目を向けると、『RE100』やESG（環境、社会、企業統治）投資が拡大しており、太陽光発電は経済性以外の価値も認められるようになっている。
太陽光発電は、蓄電設備を併設することでより効率的に自家消費することができるが、トリナ・ソーラーは蓄電設備の導入実績もある。実は、電元社トーアは同事例において、蓄電設備を併設している。
同社は当初、太陽光発電設備のみを導入する予定だったが、「BCP（事業継続計画）対策や地域貢献、経済性などを総合的に考えて」（持田部長）ハイブリッド型蓄電設備を併設することを決めた。蓄電容量156kWh、ハイブリッドパワーコンディショナの出力は100kWである。
蓄電設備の使い方について、持田部長は、「たとえば、停電時に太陽光で発電した電力を蓄電設備にためて地域住民に提供したい」と話す。さらにはピークカットによる電力料金削減なども見込んでいる。
自家消費太陽光発電を検討している企業は、トリナ・ソーラーの製品を検討してはどうか。
