ドイツエネルギー転換の真実

過熱するドイツのEV市場

脱炭素社会の実現に向け、EVへの転換は欠かせない。環境先進国ドイツで拡大するEV市場のいまを解説する。

西村健佑(にしむら・けんすけ)

1981年大阪府生まれ。2005年立命館大学経済学部卒業後ドイツに留学。ベルリン自由大学環境政策研究所で環境学修士を修め、その後エネルギーに関する調査を実施。現在は通訳・翻訳、調査を幅広く手掛けている。

ドイツでは2020年にコロナ禍の景気対策としてEV(電気自動車)とPHV(プラグインハイブリッド車)に対する異例の補助金が支給された。消費者への直接の補助額が6000ユーロ(約75万円)に倍増されたうえ、自動車メーカーへの補助もあり、消費者はEVを購入する際に9000ユーロ(約112万円)、PHVであれば6750ユーロ(約85万円)に及ぶ値引きを受けられるのだ。これによって、ドイツではEVとPHVの販売が急増した。

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