GMOクラウド
メガソーラー向け遠隔監視システム発売 ストリング監視を低価格で
通信大手GMOインターネットグループのGMOクラウド（東京都渋谷区、青山満社長）は5月より、出力2MW未満の太陽光発電所向けに、SaaS形式の遠隔監視システムを発売する。集電箱または接続箱単位での監視を行うもので、コスト競争力が最大の特長だ。
同社が開発した遠隔監視システムは、PCS（パワーコンディショナ）、集電箱または接続箱、売電メーターを監視、日射量などの気象計測やパネル温度計測も行う。オプションでカメラによる現地映像の取得や買電メーターの監視も可能だ。ストリング監視機器には、住友電気工業製PLC（電力線通信）システムを採用した。
ソリューション事業部エネルギーマネジメント事業推進室の山田恭彦室長は、「これまでのストリング監視は、費用対効果の面から導入を断念した事業者さんも多い。だからこそ普及拡大には価格がポイント」とし、2MW級の太陽光発電所（直流電圧1000V）にストリング監視システムを導入する場合、初期コストを500万円台に抑えたという。
山田室長は、「PLCシステムは、発電所内の直流高電圧ケーブルをそのまま通信媒体として使うため、施工コストも低減できる」としたうえで、「稼働済みの発電所を売買するセカンダリーマーケットを想定すると、詳細な計測データがより重要となるはずだ」とも語る。
その他、PCSに接続できるRS485を実装したルータを搭載するなど、今後必要とされる遠隔出力制御にも対応可能。発電所に関する基本情報やメンテナンスの報告書などを登録できるだけでなく、様々なグラフ作成にも対応。例えば、日々の稼働状況をローソク足チャート（右下図）で表示することもできる。
