住友電工
電力線通信技術でメガソーラー発電量を監視
住友電気工業（大阪市中央区、松本正義社長）は独自のPLC（電力線通信）技術を用いたメガソーラー監視システムの開発を発表した。発電量を常時監視する装置で、発電不良をモジュール十数枚からなるストリング単位で検出できる。今年7月から販売を開始する。
背景には、モジュールの発電不良やPID（電位によって誘発された劣化）が報告される状況がある。メガソーラーのモジュールは、数万～数十万枚に及ぶため、不良の特定は容易ではない。
そこで同社は、直列接続したモジュール14～18枚のストリング単位で不具合の有無を検出するシステムを開発した。特長は、大型パワーコンディショナによる電力ノイズ環境でも情報伝達できるPLC技術を導入した点。メガソーラーで使われる600V～1kV以上の直流高電圧ケーブルを通信媒体として活用する。
本システムは、接続箱内に設置する電流センサと、センサで計測した発電情報を電力ケーブルで伝送するPLC子機、子機から情報を受けるPLC親機で構成される。
PLC子機が、ストリング毎に計測した電流・電圧データをPLC親機に送信。これらを集約した親機の情報から、モジュールの異常有無を監視できる仕組みを構築した。
