パナソニック
新型エネファーム発売
パナソニック（津賀一宏社長）は2021年4月1日、エネファーム（家庭用燃料電池）の新製品を発売する。非常時の利便性を高め、新機能を盛り込んだ。設備自体に通信機器を内蔵させ、インターネットを介したサービスの提供を可能にした。
同社は、気象情報サービスを提供するウェザーニューズの停電予測情報を受信して、停電の可能性が生じた際に停電に備えてエネファームが発電し続ける仕様に変えた。従来は貯湯タンクが満杯の時は発電が止まる仕組みだったが、停電時に稼働していないと、起動時に電力を必要とするため停電後に使えなくなるという課題があった。そこで、今回、貯湯タンクが満杯でも、停電の可能性を予測した時は自動で浴槽にお湯を排水し、発電が続く設計にした。
さらに、太陽光発電設備のある住宅向けに、太陽光電力の自家消費利用を促す新機能を追加した。天気予報から太陽光発電の発電量を推定し、エネファームの運転計画を立案、太陽光発電設備の稼働中はエネファームの運転を抑制し、太陽光電力を優先的に給電するようにした。
パナソニックアプライアンス社スマートエネルギーシステム事業部燃料電池企画部商品企画課の桑原愛課長は、「FITの売電期間が終了した家庭のなかには、エネファームの交換時期を迎えた家庭が少なくない。買い替え需要を取り込んでいく」と話す。
同社は、従来品でもネット接続を可能にしていたが、ネット環境の構築は顧客側に任せていたため、ネットに接続しない顧客もいた。今回エネファームに通信機器を取りつけたことで、ネットを介した新機能を標準搭載できるようになった。
このほか、ガス供給が停止した際に、復旧するまでエネファームのヒータでお湯を沸かす機能を導入した。水温が15℃であれば、19時間で40℃のお湯を230ℓ用意できるようにした。
パナソニックアプライアンス社スマートエネルギーシステム事業部燃料電池企画部先行商品企画課の扇原弘嗣課長は、「09年にエネファームを製品化して以来、省エネ性能は確立した」とし、「今回は災害への備えを求める利用者の要望に機能強化で応えた」と語る。
新製品の外観
