インフィパワー
防犯設備発売
太陽光発電設備の開発、販売を行うインフィパワー（横浜市、陳沁社長）は2021年8月上旬、太陽光発電所向け防犯設備を発売した。セキュリティサーバと遠隔制御可能な監視カメラや防犯センサ、威嚇装置などを一式発売し、太陽光発電所や農業施設、保管倉庫に年間500台以上の販売を目指す。
防犯設備は、ウェブブラウザやスマートフォンアプリを使用して複数の施設を遠隔監視できるセキュリティサーバと、サーバに接続して使用する人感センサやビームセンサ、警報装置、カメラなどで構成。人感センサやビームセンサ、警報機には、太陽電池と二次電池が内蔵されており、電源と配線はない。センサ類には遠距離無線方式を採用、同社によると、海沿いなど見通しの良い場所であれば1㎞先まで使用できるという。
同社は、同時期に太陽光発電の遠隔監視システムのソフトウエアを更新した新機種も発売、同防犯設備との接続も可能にした。遠隔監視システムは三相機種対応で、最大で出力55kWのPCS（パワーコンディショナ）を16台まで同時計測できる機能がある。サーバ本体は名刺サイズなので、狭いスペースでも置ける。
セキュリティサーバのみのシステム価格は8万円台。製品名は『インフィパワーガード2』。遠隔監視システムは『インフィパワースパイダー』。
太陽電池内蔵のビームセンサ（左）とセキュリティサーバ『インフィパワーガード2』（右）
