行き場のない使用済みパネル
処理体制の構築を急げ！
将来大量に排出される使用済み太陽光パネルをどう処理すべきか。メーカーを含め業界が一体となって取り組むべきだろう。体制と技術の両側面から考察する。（本誌・岡田浩一）
昨年9月、総務省は太陽光発電設備の廃棄処分について、実態調査の結果に基づき、環境省と経済産業省に改善を勧告した。災害時に破損した太陽光パネルが感電防止措置を取らずに放置されていたり、有害物質の有無が未確認のまま埋め立てられていたりしたためだ。これらに対して、総務省は感電の危険性やその防止措置の確実な実施について周知を徹底し、有害物質情報を容易に確認・入手できる措置や情報提供義務を明確にすることを求めている。
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