〝全戸太陽光〟新時代を占う
大予測！ 住宅再エネ市場の未来
全ての新築戸建住宅に太陽光パネルが搭載される〝全戸太陽光〟へのシナリオが現実味を帯びてきた。東京都や川崎市が新築住宅への太陽光発電設備の設置義務化を進めれば、環境省は家庭部門の脱炭素化から進める脱炭素先行地域事業を強化。地域脱炭素化の大潮流と相俟って、そう遠くない未来に全戸太陽光時代が到来するかもしれない。実現すれば、住宅用太陽光発電設備の需要が再燃するばかりか、蓄電設備や省エネ設備のほか、EV（電気自動車）やV2H（車から住宅への電力供給）設備に太陽光パネル搭載カーポートまで導入が加速するだろう。ではそのとき、市場の構造はどう変わり、どのような新商機が生まれるのか。住宅用再生可能エネルギー市場の未来を大胆に予測してみた。
（本誌・岡田浩一、楓崇志、中馬成美）
低迷していた住宅用再生可能エネルギー市場に回復の兆しが出てきた。2021年度の住宅用太陽光発電設備の導入量が前年度比12.7％増の859MW、住宅用蓄電設備の導入台数が同5.3％増の13.4万台で、双方を合わせた住宅用再エネ市場は同4.7％増の4040億円規模で推移したとみられる。PCS（パワーコンディショナ）を始めとする材料不足や部材高の逆風が吹いたが、住宅着工件数が前年度比8％増の76万戸に増えたことなどから市場は回復に転じたようだ。
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