非FIT再エネ需要が急拡大
脱炭素元年のエネルギー危機
脱炭素化への実行の年となるはずだった2022年。世界規模のエネルギー危機が影を落とした。22年の再エネ市場を振り返る。
2050年までのカーボンニュートラル（炭素中立）の実現に向け、政府は21年に第6次エネルギー基本計画を定め、温暖化対策推進法を改正するなどして中・長期的な目標や方向性を定めた。それだけに、翌22年は実行の年になると想定され、本誌は1年前に再生可能エネルギー市場を次のように予測した。
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