多彩な蓄電池・EV併設提案
オンサイト太陽光発電の提案が進化するなか、蓄電設備やEVを併設する事例が増えており、多様化している。
「今後は可搬型蓄電設備の需要が高まるだろう」。
そう話すのは新潟県の販売・施工会社、パルコミュニケーションズの五十嵐修社長だ。同社は2019年に県内の古民家に太陽光発電設備とトライブリッド型蓄電設備のほか、V2H(車から住宅への電力供給)設備やEV(電気自動車)用充電器などを設置。太陽光電力によるEV利用の経済性を検証し、設備の提案に繋げてきた。
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