系統制約で存在感増すパワコン
遠隔出力制御の義務化へ ルール作成急務
太陽光を中心とする再生可能エネルギーの急速な導入拡大により、2014年に顕在化した系統連系問題。それを発端として、太陽光用PCS（パワーコンディショナ）が進化を遂げようとしている。有力な対策の一つである〝出力抑制〟の実施が現実味を帯びるなか、重要な役割を期待されているからだ。
今年9月末の九電ショックを皮切りとした系統制約を巡る一連の騒動。接続可能量を最大限増やすための手段として、出力抑制が注目された。現行ルールでは、出力500kW以上の太陽光及び風力発電設備を対象に、年間最大30日の出力抑制を無補償で実施することが可能だが、その対象範囲の拡大や30日ルールの撤廃、時間単位での抑制導入といった改正作業が進む。
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