〝協創曲〟を奏でる新楽団PVの奏者たち

【架台】

長期安定稼働へ　架台・基礎メーカーの挑戦

2016年07月号
特集

FIT法改正の目的の一つは、長期安定発電を促す仕組みの構築だ。そこで経済産業省は電気事業法を見直す方針を掲げた。架台・基礎メーカーはコスト要求に応えつつ耐久性を担保しなければならない。どう対応するのか。

茂山組のスクリュー杭基礎。施工性に配慮しつつ、高い耐久性も実現している

経済産業省は電気事業法を見直し、従来2MW以上の設備が対象だった工事計画書の届け出義務を500kW以上の発電設備まで拡大する方針を示した。昨年九州を襲った台風15号による発電所の倒壊事故が、2MW未満に集中したためである。工事届の提出を義務づけ、杜撰な施工による事故を防ぐ狙いだ。

この記事を読むにはWEB会員専用アカウントでのログインが必要です

ログイン

前の記事

〝アンダー50〟はまだまだ続く　コストの下げ代は充分ある

〝アンダー50〟はまだまだ続く　コストの下げ代は充分ある

エコスタイル 木下公貴社長

2016年07月号

次の記事

2019年に向けて虎視眈々　3年内コスト半減は確実か!?

【蓄電池】

2019年に向けて虎視眈々　3年内コスト半減は確実か!?

2016年07月号

この特集の記事

その他の特集

一覧を見る