【遠隔監視システム】
受注争奪戦 激化の予感 〝故障予測〟で差別化
改正FIT法で太陽光発電所のO&Mが推進されれば、監視システムの導入は加速するはずだ。500kW以上に絞っても未稼動案件は33GW。このうち相当数が頓挫するとの予想もあるが、一定の潜在需要は見込める。メーカーの受注争奪戦が激化しそうだ。
本誌の試算によると、残存する出力500kW以上の発電所の未稼動案件がすべて竣工した場合、約1000億円の監視システム需要が創出される。仮に計画の4割が破綻しても、600億円だ。新設発電所向けだけでも一定規模の潜在需要があるといえる。
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