「全体最適で、調整力確保へ」
横浜国立大学大学院工学研究院 大山力教授
VPPの活用で留意すべき点は何か。エネルギー関連の識者、横浜国立大学の大山教授が示した。
蓄電設備などのエネルギー設備を有効活用したいという思いから、各社はVPPへの取り組みを始めるのだろう。
確かに、太陽光発電や風力発電は出力抑制できるので調整力としても使える。とは言っても、再生可能エネルギーの発電事業者は本来出力抑制などに応じたくないはずだ。出力抑制による損失と、出力抑制を回避するための蓄電設備の導入費を比べると、現状は出力抑制を受け入れざるを得ないということだろう。
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