変革期のオンサイト太陽光

FIPを使いこなそう

余剰活用で再エネ最大化

オンサイト太陽光の普及を目指すうえで避けて通れないのが余剰電力の活用だ。すでに複合型PPAを含めた対応が始まっているが、2025年度下期から始まる階段型FIPは有効な支援策になるかもしれない。

余剰電力の有効活用は、〝オンサイト太陽光〟普及の鍵である。設置条件の良い有望な屋根が埋まっていくなかで、その場では全量自家消費し切れないケースも増えてきた。なかでも物流倉庫は新築物件も多く、PPA(電力売買契約)業者にとっては好条件の案件だが、ドライ倉庫と呼ばれる常温で物を保管する建物になると、電力消費量の割に太陽光パネルの設置可能面積が大きくなりがちだ。

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