「再エネ拡大へ住宅用太陽光は最も有望な選択肢」
京都大学大学院経済学研究科 諸富徹教授
脱炭素社会を目指すうえで住宅用太陽光発電への期待は大きく、設置の義務化を含む議論が行われた。関連する検討会の委員を務めた京都大学大学院の諸富徹教授に見解を聞いた。
プロフィール●もろとみ・とおる 1968年生まれ。98年京都大学大学院経済学研究科後期博士課程修了後、横浜国立大学助教授、京都大学大学院助教授などを経て、2010年3月より現職。17年4月から同大学院地球環境学堂教授を兼務。国土交通省・経済産業省・環境省『脱炭素社会に向けた住宅・建築物の省エネ対策等のあり方検討会』委員を務める。専門は財政学、環境経済学。
2030年までに必要な再生可能エネルギーをどこで増やすかを考えたとき、有力な選択肢は住宅を中心とした屋根設置型太陽光発電と営農用太陽光発電だ。なかでも住宅用太陽光発電は、コストや利用可能性を考えて最も有望だと思う。
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