バックナンバーのご案内
PVeye 2024年11月号
徹底検証！系統用蓄電ビジネスの要諦
系統用蓄電所の開発計画が目白押しだ。国内の大手エネルギー企業らが挙って乗り出せば、外資系企業や再エネ企業も相次ぎ参入する。とはいえ、電力市場の値動きは不安定で、資金調達の環境は整っていない。捉え難くも急浮上した系統用蓄電ビジネスを検証する。（本誌・楓崇志、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年10月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年10月号
押さえておきたい再エネ新常識6選
再生可能エネルギー電源の本格普及期に入ったいま、制度の改定や需要の変化に伴い、技術や製品は進化し、新たな事業モデルが出てきた。軽量パネルや垂直架台が利用され始め、ペロブスカイト太陽電池の開発が進む一方、FIP（フィード・イン・プレミアム制度）を活用して蓄電池を併設する動きもある。そこで新たな商機となり得る6つの新常識を厳選し、最新動向に迫った。（本誌・楓崇志、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年09月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年9月号
徹底考察！再エネ企業家のための持続可能な経営術
再生可能エネルギーが名実ともに主力電源となって、脱炭素社会を実現するためには、意欲ある再エネ企業家たちの存在は欠かせない。ただ、再エネ市場は変化が激しく、電力事業には政治リスクがつきまとう。そのうえ、事業承継問題を背景に、2023年は6万社近い法人が休廃業や解散、倒産を余儀なくされており、再エネ企業もこの問題と無縁ではいられなくなった。では、持続可能な再エネ事業を確立するうえで、あるべき経営とは何か--。恐らくは、コストやリスクを徹底して管理する体制を整え、市場の動向を正確に予測し、盤石な事業モデルを築き上げることとでも言えようが、それは答えのない問いに向き合うようなものである。あるいは、人はどのように生きるべきか、その解を導くのと同種の難題とも言えるのではないか。とはいえ、幸いにも、スタートアップからIPO（新規株式公開）や事業承継まで、様々な局面で創意工夫を凝らす再エネ企業の先行事例がある。むろん、彼らも他社と同様に持続可能な経営を目指す途上にあるが、その経験や教訓は傾聴に値するはずだ。挑戦を厭わない再エネ企業家の声に耳を傾け、持続可能な経営術を考察する。（本誌・楓崇志、川副暁優）
- 発刊日：
- 2024年08月24日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年8月号
持続可能への飽くなき挑戦 オフサイト太陽光サバイバル
脱炭素新時代の再エネ調達法としてコーポレートPPAが広まり、〝非FIT〟太陽光発電所の開発が進むなか、〝オフサイト太陽光〟市場が拡大した。だが、追い風ばかりではない。持続可能なオフサイト太陽光の事業モデルを築き上げるには、様々な課題を克服しなければならない。生存競争を勝ち抜くのは誰だ。（本誌・楓崇志、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年07月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年7月号
ゼロカーボンへの果てしなき挑戦 地域脱炭素のいま
〝地域脱炭素〟は、未知なる領域への挑戦だ。国は脱炭素化で地域課題を解決し、産業を振興して地域の活性化に繋げる狙いだが、その道のりは遠く険しい。ただ、失敗は成功への近道ともいう。数多の困難に直面しながら悪戦苦闘する再エネ企業や地方公共団体の果てしなき挑戦を追う。（本誌・楓崇志、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年06月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年6月号
新時代の有力企業はどこか 太陽光業界勢力図2024
再生可能エネルギーの導入機運が高まり、脱炭素新時代を迎えた太陽光関連市場。企業間連携や協業の動きが拡がっている。成長路線に乗る有力企業はどこなのか。最新の太陽光業界勢力図を解き明かす。（本誌・楓崇志、岡田浩一、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年05月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年5月号
機器交換から蓄電池併設まで 徹底解説！太陽光発電所バリューアップ術
稼働から10年以上経つ太陽光発電所が増えるなか、長期安定稼働を念頭に、いかに収益性を高め、資産価値の向上を図るか、改めて再考すべき時が来たのだ。というのも、機器の経年劣化が進行して発電量は少なからず低下している。そのうえ、ケーブル盗難が多発し、保険を活用できない状況下、盗難対策を怠れば事業性は悪化しかねない。その一方で出力抑制が全国に広がった。すでに九州の発電事業者は当初の収益計画通りに事業が成り立たない事態に直面している。そこで本誌は、既設の太陽光発電所の価値向上に資する〝バリューアップ〟に迫った。具体的な手法を細かく解説する。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2024年04月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年4月号
安定成長に漂う不透明感 オンサイト太陽光最前線
建物の屋根に太陽光パネルを設置し、生まれる電力を自家消費する〝オンサイト太陽光〟。脱炭素化への再生可能エネルギーの導入手段として、あるいは上昇する電力代を抑える手段として、利用が進んだ。電力消費者が初期の負担なく設備を活用できるオンサイトPPA（電力売買契約）も広がり、オンサイト太陽光市場は安定成長期に入った。ただ一方で、先行き不透明感も漂う。設置条件の良い屋根が埋まり、遊休地や駐車場を活用する動きこそあるが、たとえば太陽光パネル搭載カーポートはどれほど普及するのか、まだ見えない。PPA業者は再エネ供給量を増やすため、電力系統を介する〝オフサイト太陽光〟に力を入れ始めており、EPC（設計・調達・建設）企業や施工会社の間では、施工面の課題が浮き彫りになりつつある。変わり始めたオンサイト太陽光市場、その最前線に迫った。（本誌・楓崇志、岡田浩一、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年03月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年3月号
過熱する開発競争 蓄電池ビジネスの全貌
定置型蓄電設備の市場が急速に拡大している。住宅用蓄電設備の出荷台数が伸びるなか、系統用蓄電所の開発が過熱ぎみだ。2024年は、法人向けオンサイト蓄電設備やFIP（フィード・イン・プレミアム制度）活用の太陽光発電所に併設される再エネ発電所用蓄電設備の導入も進みそうだ。それだけに企業間の競争が激化している。日本の蓄電設備メーカーが新製品や新素材の開発を強めれば、競争力のある海外メーカーが日本市場に本格参戦した。その一方で、発電事業者やEPC（設計・調達・建設）企業らによる蓄電所開発も熱を帯びている。蓄電池ビジネスの全貌を解き明かす。（本誌・岡田浩一、楓崇志、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年02月24日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2024年2月号
再生可能エネルギー 市場別分析2024
脱炭素化に向け、成長軌道に乗った再生可能エネルギー関連市場。2024年はどこまで拡大するのか。市場別に分析した。（本誌・楓崇志、岡田浩一、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2024年01月25日
- 定価：
- 1,980円