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PVeye 2024年1月号
飛躍の年になるか 再エネ大予測2024
脱炭素新時代を迎えた日本の再生可能エネルギー市場。再エネ企業は成長・拡大に向け、新たな事業モデルを築きつつある。彼らにとって2024年は飛躍の年になるのか。24年の再エネ市場を5つの分野から予測してみた。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2023年12月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2023年12月号
低位安定市場に光明 住宅再エネリバイバル
低位安定の住宅用再生可能エネルギー市場に、明るい兆しが見えてきた。電力代の削減を目的に、太陽光発電設備や蓄電設備を導入する家庭が増えている。2023年度の住宅用再エネ市場は前年度比2割増の5200億円を超えそうだ。 長期の展望も開けている。50年までの脱炭素化に向け、国は家庭の脱炭素化から推進している。東京都と川崎市は戸建住宅への太陽光発電設備の設置を25年4月から義務化する方針だ。これが全国の地方自治体へ波及すれば、〝全戸太陽光〟時代が到来するかもしれない。 この状況下、再エネ企業は、PPA（電力売買契約）方式やリース方式による住宅用再エネ設備の無償設置を展開する一方、EV（電気自動車）の普及を見据えてV2H（車から住宅への電力供給）設備などの関連商材の販売に力を入れている。 〝リバイバル〟間近の住宅再エネ市場に迫ってみた。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2023年11月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2023年11月号
脱炭素新時代を勝ち抜く 強いEPC
脱炭素新時代を迎えたいま、太陽光発電設備を建設するEPC企業の力量が問われている。求められる技能や役割はどう変化したのか。奮闘するEPC企業の実情に迫り、EPCのあるべき姿を描く。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2023年10月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2023年10月号
再エネ地産地消で脱炭素！ 地域電力ビジネスの要諦
地域経済の活性化を目的に地域脱炭素化が進められているなか、地域電力事業の重要性が高まっている。地域のエネルギー資源である再エネの〝地産地消〟を実現するためには、発電から小売りまで地域電力会社の機能が欠かせないからだ。持続可能な地域電力会社のあるべき姿とは何か。地域電力ビジネスの要諦を探る。 （本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2023年09月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2023年9月号
〝再エネ100〟実現へ 脱炭素企業の創意と挑戦
脱炭素経営を実践すべく、再生可能エネルギーの導入目標を掲げる企業が増えた。自己託送やコーポレートPPA（電力売買契約）といった新たな再エネ調達法を試みる創意があれば、再エネ関連事業への新規参入を図る挑戦まである。こうした先行者たちの動きは〝再エネ100〟実現への道標となるに違いない。脱炭素企業の創意と挑戦に迫った。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2023年08月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2023年8月号
転換期を迎えた 太陽光運用支援ビジネス
既設の太陽光発電設備が70GWを超え、設備を運用する発電事業者向けのビジネスが変容しつつある。設備の交換やリパワリング（改修による発電増）の需要が拡大すれば、FIP（フィード・イン・プレミアム制度）を活用する事業者が現れ、中古発電設備の売買も広がりそうだ。成熟したO&M（管理・保守）事業においては効率化・合理化の動きが絶えない一方、ここに来て太陽光パネルの再使用や廃棄処理業へ参入する企業が徐々に出てきた。 ともあれ、各分野共通の変化は、屋根上に設置するオンサイト型の太陽光発電設備や〝非FIT〟太陽光発電所の本格稼働だろう。特に発電設備を自社電源として使う企業にとって、設備の故障は耐え難く、O&M企業への要求は一層厳しくなるはずだ。転換期を迎えた太陽光運用支援ビジネスのいまを解き明かす。 （本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2023年07月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2023年7月号
日本モノづくり再興へ 再エネ設備メーカーの挑戦
日本の太陽光関連機器メーカーは、海外勢に押されっぱなしで、長らく苦境に立たされている。だが、ここに来て、脱炭素化の大潮流と電力代の上昇を背景に内需が拡大しつつある。蓄電池を含めた再エネ関連設備では、モノづくり再興の芽がないわけではない。日本メーカーの挑戦に迫る。（本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2023年06月24日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2023年6月号
脱炭素新時代を生き抜く！ アライアンスのすゝめ
脱炭素新時代のアライアンス 再エネ企業 ×電力小売り会社・アグリゲータ・電力消費者 再エネ電力の売電先や消費先、いわゆるオフテイカーとの協業。協業先は信用力や資本力、顧客網などに強みを持つ企業が多く、再エネ企業は事業の蓋然性を高められる。 再エネ企業 ×再エネ企業 同業他社との協業。信用力の補完や、取扱い規模の拡大、資金調達力の増強、売電先との交渉力の強化などが期待できる。互いの得意領域が重複しない方が合意しやすい。 再エネ企業 ×地域金融機関 地域脱炭素化を目指す協業。再エネ企業は、金融機関の資金力や地域の顧客網の活用が期待できる。事業会社の共同設立のほか、開発やEPC、O&Mなどの連携もある。 再エネ企業 ×地方自治体 『ゼロカーボンシティ』や脱炭素先行地域に取り組むための協業。再エネ企業の出番は増えており、地域金融機関との連携を機に自治体との協業が深まる可能性もある。 この脱炭素新時代、再生可能エネルギーの事業モデルが多様化するなか、企業間の提携や協業、連携といった〝アライアンス〟が活発になってきた。それは、企業単独の事業拡大には限界があることを、気がつき始めているからだろう。 いまや、FITを活用していた頃のように太陽光発電所を建設しさえすれば事業が成立するわけではない。再エネ電力を求める電力消費者に適正な価格帯で再エネ電力を販売しなければならず、資金調達も含めて事業化のハードルは上昇した。 実際、再エネ企業は、再エネ電力の売電先や消費先を探し、電力系統を使う場合は〝計画値同時同量〟の義務を負わなければならない。それゆえ、バランシング機能を有し、信用力と潜在顧客を持つ電力小売り会社やアグリゲータとの連携が欠かせないのであるが、これにとどまらない。 発電規模や対応地域の拡大、売電先や消費先との交渉力強化を狙い、同業者と協業する動きがあれば、地域の再エネ需要を取り込むべく地域金融機関や自治体との連携も動き出した。 再エネ企業には、自社の強みを活かしつつ、いかに有益なアライアンスを組めるかが問われている。脱炭素新時代を生き抜くために、再エネ企業のアライアンスの可能性を探った。 （本誌・楓崇志、岡田浩一）
- 発刊日：
- 2023年05月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2023年5月号
大解剖！ FIPビジネス
FIP（フィード・イン・プレミアム制度）を活用した再生可能エネルギー発電所の開発は、相変わらず低調だ。FIPの導入から1年が経過した今も、収入の予見性が低いとの見方が先行しており、金融機関が融資に消極的なのである。発電事業者は、補助金利用の再エネ発電所開発を選択しがちで、このままではFIPが形骸化しかねない。 しかし、国はFIP案件に併設する蓄電池に補助金を給付するなど、FIPの推進と蓄電池の普及を促す。これにはFIT賦課金を抑える狙いもあるが、もはやFIPと蓄電池なくして電力の安定供給も2050年までの脱炭素化も実現しないと見ているのだろう。 事実、FITで再エネが普及したものの、日中しか発電しない太陽光発電の電力が系統に入り、電力の需給調整に支障が生じた。九州電力管内ではそれが顕著で、再エネの出力を抑制しつつ夕方以降は火力発電で供給を補う運用が常態化している。それだけに、燃料費が高騰すると、卸電力取引の1日の価格差が100円を超える異常事態が発生した。しかも、これでは脱炭素化は進まないだろう。電力の安定供給上、再エネの普及には限界があるからだ。 解決の糸口があるとすれば、電力需要に応じて発電事業者が再エネ電力を供給する電力市場の構築だ。そのためには、出力が不安定な再エネ発電所には蓄電池を併設しなければならない。 仮にも70GWに及ぶFIT太陽光発電所が全てFIPに切り替わり、蓄電設備が併設されれば、再エネの出力抑制問題は解消するはずだ。そして電力価格は正常化に向かい、火力発電への依存度は減って、脱炭素社会の実現も見えてくる。 ともあれ、一部の発電事業者はFIPの活用に着手した。電力小売り会社やEPC（設計・調達・建設）会社のなかにはFIP事業モデルの構築に動く企業もある。そこで本誌は、FIPの仕組みを改めて解説し、FIPの事業モデルを3つ挙げて商機を探っていく。（本誌・岡田浩一、楓崇志）
- 発刊日：
- 2023年04月25日
- 定価：
- 1,980円
PVeye 2023年4月号
過熱する屋根争奪戦 勃興するオンサイト太陽光
脱炭素化の潮流と電力料金の高騰を背景に、オンサイト太陽光発電が活況を呈している。国が導入支援を強めれば、地方自治体も積極的に普及を後押ししており、企業の間で人気が上昇中だ。再エネ企業やPPA業者では早くも受注獲得競争が激化し、提案の複合化が進む。オンサイト太陽光発電市場の最新動向に迫る。（本誌・楓崇志、岡田浩一、中馬成美、土屋賢太）
- 発刊日：
- 2023年03月25日
- 定価：
- 1,980円