カーポートに軽量パネル、蓄電池など

EPC会社の新提案

金属折板屋根へのオンサイト太陽光提案が一巡し、条件の良い屋根が減ってきたが、EPC会社が新しい提案を始めている。

普及拡大に一服感!?

曲がり角のオンサイトPPA

脱炭素化の推進や電力代の上昇を背景に利用が広がったオンサイトPPA。だが、ここに来て普及拡大に一服感が漂い出した。

宮崎大、出光興産のオンサイトPPAで脱炭素化へ

太陽光カーポート3.8MW設置

宮崎大学はこのほど、出光興産とPPAを交わし、出力3.8MWの太陽光パネル搭載カーポートを駐車場に導入。二酸化炭素排出削減目標を前倒しで達成した。

プロロジス、物流施設に太陽光65MW導入

余剰電力活用で脱炭素推進

物流不動産を運営するプロロジス日本法人は、管理する施設へ計65MWに及ぶオンサイト太陽光発電を導入した。余剰電力を活用して脱炭素化を進めている。

[匿名座談会]

オンサイト太陽光は一点もの

オンサイト太陽光発電の施工現場ではトラブルが絶えないようだが、何が起きているのか。現場の施工に詳しい3名に登場してもらい、匿名で語ってもらった。

法人自家消費を後押し

設備メーカーの創意工夫

自家消費用太陽光発電の導入が進むなか、設置制約の克服や施工費の低減に役立つ機器の開発が活発だ。機器が進化すればオンサイト太陽光の可能性は拡がる。

日本高圧電気、越の受配電設備メーカーの独占販売権取得

EPCやO&Mまで一貫提供視野

配電盤製造の日本高圧電気（愛知県大府市、中根正喜社長）はこのほど、ベトナムの受配電設備メーカーであるハーウィーP&Tと日本における独占販売契約を締結した。

展示会レポート

注目製品が勢揃い！

脱炭素新時代の最新再エネ機器

2024年2月末に都内で国内最大級の再エネ関連展示会が開かれた。新製品や技術、サービスが一同に会し、動向を把握するうえで最適な場だ。脱炭素新時代の最新トレンドを追った。

太陽光＋蓄電池大量導入期

海外大手の視線を追う

世界の太陽光発電市場の成長は著しい。10年前は50GWにも満たなかった年間導入量が2023年に350GWを超え、24年には500GWを上回りそうだ。その一方で調整力となる蓄電池の導入が急速に進む。では、再生可能エネルギー企業はどのような戦略を描いているのか。来日した海外大手の幹部に聞いた。

China

「4年振りに世界一を奪還  蓄電池にも挑戦」

ジンコソーラー　銭晶 副社長

2023年に太陽光パネルを78.5GW出荷し、4年振りに世界一を奪還したジンコソーラー。24年はさらなる拡販を狙いつつ、蓄電設備でも出荷上位を窺う。

China

「系統用蓄電池を軸に24年4500万kWh出荷目指す」

BYDエネルギーストレージ　郭彬 海外市場営業統括責任者

電動車大手の中・BYDが蓄電池販売に力を入れている。グループ会社、BYDエネルギーストレージの郭営業統括責任者が語った。

Canada

「パネル42GW超、蓄電池600万kWh超の出荷狙う」

カナディアン・ソーラー　ショーン・クゥ 会長兼CEO

太陽光パネル生産にとどまらず、蓄電池モジュールやPCSまで製造するカナディアン・ソーラー。グループを率いるショーン・クゥ会長兼CEOが展望を語った。

Germany

「23年PCS20GW出荷  蓄電池用PCS需要が拡大」

SMAソーラーテクノロジー　ドリス・シュピルトテナー APACマネージングディレクター

PCS世界大手のSMAソーラーテクノロジーは2023年、世界でPCSを20GW以上出荷した。新工場を建設し、さらなる需要拡大に応える構えだ。

China

「23年パネル30GW出荷  日本ではまず実績を」

トンウェイ　卜丹輝 海外営業部 セールスディレクター

太陽電池セル世界大手のトンウェイは、太陽光パネル製造に進出してから1年半で年間30GWを出荷するまでに成長した。協力会社と連携して日本市場への参入を狙っているようだ。

China

「n型単結晶パネルを中心に年出荷50GWを目指す」

アストロナジー　陆川会長兼CEO

太陽光関連機器製造の中・チントが再エネ関連で過去最高の売上高を記録した。チントグループの取締役で、太陽光パネル販売会社のアストロナジーの陆川会長兼CEOが近況を語った。

China

「蓄電設備にPCSの製品群を拡充し、拡販を狙う」

ソーラーX　呂行副社長

蓄電設備製造のソーラーXは蓄電設備やPCSの開発を強化した。今後の展開について呂副社長が語った。

24年度本予算、再エネ補助手厚く

2024年度本予算の再エネ関連の国家補助が固まった。GX推進対策費が加わり、予算額は6000億円を超え、国庫債務負担も含めると総額1兆円を優に超えそうだ。（本誌・土屋賢太）

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サンテック、n型パネル開発強化 高付加価値路線へ舵

中国の太陽光パネルメーカー、無錫サンテックパワーは、n型単結晶パネルの技術開発を強めている。高付加価値化で差別化を図る狙いだ。

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「安全性とともにLCOE低減効果を訴求していく」

ソーラーエッジテクノロジージャパン 佐藤昌利専務執行役員カントリーヘッド

ソーラーエッジは、太陽光パネル単位で発電量を最適化できるオプティマイザ付きPCSの販売を日本で伸ばしている。日本法人の佐藤専務に近況を聞いた。

【海外大手の日本向け 太陽光パネル出荷量】

ジンコが1.49GW出荷  5年連続首位に

小誌は2023年における太陽光パネル海外大手の日本向けのパネル出荷量を調査した。中・ジンコソーラーが1.49GW出荷し、市場占有率トップを堅持した模様だ。

［有機系太陽電池］

理研、新型有機薄膜太陽電池を開発

耐水性向上、水中で動作確認

理研はこのほど、耐水性の高い新しい有機薄膜太陽電池を開発した。変換効率は14.3％を確認し、実用化に一歩近づけた。

中・アイコ 軽量パネル発売

㎡あたり5kg以下

シナネン、住宅用O&M協力組織発足

エクシオ、電力損失低減に向け、直流給電技術の実証開始

GCL 蓄電所開発を加速

計30万kWhの土地確保

大成建設、建材一体型太陽光の新工法開発

大日本印刷、太陽光反射シート発売

京セラ、ハイブリッド型の半固体蓄電設備発売へ

日栄インテック、太陽光カーポート発売

E3モビリティ、オフグリッド カーポート開発

福井で実証

J−PITA 会員交流会を開催

独・メテオ、蓄電所向け制御装置開発

発電所併設にも対応

EMソリューションズ 再エネ設備の提案開始

モノクローム、ダイキンと資本提携

住友電工、V2H開発

［第57回］

容量拠出金対策①

容量市場の仕組み

2024年4月より新電力会社には容量拠出金が課せられる。早くもその費用負担を電力消費者に転嫁する新電力会社が現れており、アンプレナジーの村谷社長が状況を解説する。

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世界市況データ（ポリシリコン、ウエハ、セル、モジュールスポット価格）/太陽光パネル出荷量ランキング2023/日本卸電力取引所におけるスポット市場の平均取引価格推移/東証インフラファンド市場における上場銘柄の株価推移

「暮らしを支えるものづくりで社会に貢献していく」

ニチコン　NECST事業本部エネルギーソリューショングループ　商品開発部EV技術課　豊田 一穂係長

再エネ企業の有望な人材を紹介する本コーナー。今回はEV関連機器や蓄電設備を製造するニチコンの豊田係長の仕事観に迫る。