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拡がる再エネ関連設備！ 脱炭素新時代の商材選び
脱炭素社会の実現に向け、再エネ関連設備の導入機運が高まっている。屋根上に置く太陽光発電設備はもとより、蓄電設備やEV関連設備まで活用され始めている。脱炭素新時代は、商材選びが鍵を握りそうだ。
脱炭素化に向け、再生可能エネルギー設備の利活用が活発だ。特に自家消費を目的に屋根上などに設置するオンサイト型の太陽光発電設備の導入が進み、再エネ電力を使う電力消費者が初期投資をしなくてもよいPPA（電力売買契約）方式も好評だ。
こうしたオンサイト型太陽光発電設備の導入機運が高まったのは、脱炭素化を求める投資家や大手企業の動きによるものだけではない。2022年以降、世界的なエネルギー危機で燃料費が上昇し、JEPX（日本卸電力取引所）価格とともに電力代が高騰したことが大きい。太陽光発電設備の導入費が高止まりの傾向にあっても、太陽光発電設備による電力調達の方が割安で、既存の電力に対する競争力が維持されてきたのだ。
いまはJEPX価格が落ち着きつつあるが、太陽光発電設備を導入すれば、先々の電力代の高騰を避けられるという利点があり、この電力代の長期固定化が脱炭素化の促進とともに、評価され始めたのだろう。
こうした流れを受け、太陽光発電設備の導入を企業・団体に提案する再エネ企業が増えた。ただ条件の良い屋根から埋まるため、提案力が問われる時代に入った。すなわち、設置条件や顧客ニーズに合った最適な提案をしなければならず、商材を選び抜く力が求められているのである。
もっとも、主要機器の太陽光パネルやPCS（パワーコンディショナ）は、性能差が小さく、コモディティ化が顕著だ。設置場所の環境や顧客の要望を踏まえつつ、価格や長期信頼性、メーカーの信用力などが選定基準となるだろう。
とはいえ、メーカーの技術力や研究開発力も問われるところだろう。太陽光パネルはここ数年、PERC技術を用いた単結晶パネルが市場を席捲していたが、ここに来て、さらに効率の高いn型単結晶パネルが相次いで登場している。面積あたりで得られる発電量が多いため、屋根上などの限られた場所での設置に向いており、注目されている。
中・太陽光パネル大手のチントニューエナジーテクノロジーは、23年に入り続々とn型単結晶パネルの製造工場を稼働させ、現在55GWの年産能力のうち8割をn型製品が占めるまでになった。今後もn型単結晶パネルの年産能力を増強し、24年末までに75GW、25年末には100GWへ拡張する計画だ。日本で提案を強め、日本市場用に在庫を抱えることで短納期化を図っているようだ。
チントニューエナジーテクノロジーは累計60GW超のパネルを出荷してきた。現在はn型製品の販売に力を入れる
