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始めよう！ 非FITモデル
特に有力視されているのが、電力消費者が建物の屋根上に太陽光パネルを設置し、発電した電力を自家消費する非FITモデルだ。なかでも余剰電力を電力系統に逆潮流させず、全量を自家消費する『全量自家消費モデル』の注目度は高い。EPC（設計・調達・建設）などを手掛ける再エネ企業が取り組み易い非FITモデルである。
この全量自家消費モデルは、高額な電力系統工事費が発生せず、FITの申請手続きも不要だ。電力系統を利用しないため、費用対効果も得られやすい。ただし、逆潮流発生時にはRPR（逆電力継電器）が働き、太陽光発電設備が停止する。それだけにRPRの作動数を最小限に抑えることが経済性の向上に繋がる。
そこで活躍するのが、電力消費量と太陽光発電量を監視しつつ、RPRが作動しないようPCS（パワーコンディショナ）の出力を調整する負荷追従制御機能付き制御装置である。PCSメーカーのほか、遠隔監視装置や受変電設備のメーカーも対応品を用意しているが、それぞれPCSとの相性や精度、蓄電池への対応などで違いがある。
屋根上に太陽光発電設備を設置し、自家消費利用する場合、電力消費者自らが設備を購入することもあれば、電力消費者が設備導入費を負担せずに長期のPPA（電力売買契約）を結び、再エネ電力のみを購入する『オンサイトPPAモデル』もある。これも非FITモデルの有力な選択肢である。
なかでも、法人向けのオンサイトPPAモデルは全量自家消費モデルを兼ねていることが多い。余剰売電の活用による費用増や商談の長期化を敬遠する傾向が強いほか、〝非FIT〟が国の補助事業の要件の一つでもあるからだ。
一方、家庭向けオンサイトPPAモデルでは、FITによる余剰売電の収益を前提としたモデルが主流だったが、売電単価の下落により、蓄電設備を併設する動きも出てきている。今後は非FITモデルが主流になるかもしれない。
いずれにしても、屋根上設置では、そもそも耐荷重や防水処理などの問題から設置不可となることも珍しくない。コストを抑えたうえで軽量な太陽光パネルや架台、設置工法などに対する需要は大きい。製品化も進んでおり、さらなる対応品の開発に期待が集まる。
